学資保険とは？メリット・デメリットや選ぶ際の4つのポイントも紹介！
子どもが幼稚園や小学校に進学する年頃になると、今後の教育資金をどうするか悩む方もいらっしゃるのではないでしょうか。
なるべく安定的に教育費を確保し、安心して子どもによい教育を受けさせたいと考える方は多いと思います。
子どもの教育資金を準備できる方法に「学資保険」があります。
学資保険とは、保険料を元手に将来まとまった教育資金を保険金として受け取れる保険です。
貯蓄が苦手でも着実に教育費を用意できるうえに、親に万が一のことがあった場合でも子どもが教育を受けられる保証が続くメリットがあります。
学資保険について理解すれば、教育費を用意するうえで参考になるでしょう。
本記事では学資保険とはどのようなもので、どういったメリットがあるのかを徹底解説します。
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学資保険とは
学資保険とは、子どもの教育資金（教育費）を準備できる貯蓄型の保険です。
子どもが学校への入学や一定の年齢を迎えた時点などに「祝い金」をもらえます。
また、満期を迎えた際に「満期保険金」を受け取れるのも特徴です。
祝い金や満期保険金は、まとまった金額で受け取れます。
将来の高校や大学への進学に向けて貯めておくと、高い学費を支払う際に便利です。
加えて毎回保険料の支払いで定額を積み立てられるため、無理なく教育費をつくることができます。
学資保険では基本的に親が契約者、子どもが被保険者（保険の対象者）です。
満期を迎える前に親が亡くなるなどした場合は、保険料を支払わずに済む一方、保障が継続します。
幼稚園（3歳時～）から高校卒業までの子どもの教育費は、すべて公立に通った場合で約574万円、私立の場合で約1,838万円です。
参考記事：調査結果の概要｜文部科学省
加えて、大学4年間の学費の平均は国公立で約254万円、私立で約397万円となっています。
参考記事：国公私立大学の授業料等の推移｜文部科学省
全体で約828万円〜2,235万円も掛かるため、学資保険で教育費の負担を和らげられるでしょう。
学資保険のメリット
学資保険を検討する際、どのようなメリットがあるのかについては先に知っておきたいことです。
学資保険には数多くのメリットがあります。
これらを先に理解しておくと、今後加入を検討したり商品を選んだりする際にも便利です。
主なメリットとして、以下の5点があります。
- 計画的に教育資金の準備ができる
- 契約者に万が一のことがあっても保障が継続される
- 受け取るタイミングを設定できる
- 生命保険料控除の対象となる
- 払込以上の金額を受け取れる場合がある
以上のメリットについて詳しく見ていきましょう。
計画的に教育資金の準備ができる
まず学資保険は、将来の教育資金を計画的に準備するうえで便利です。
学資保険は途中で解約しない限り、子どもが入学・進学したり、一定の年齢を迎えたりした時点で祝い金がもらえます。
保険料の支払いは、毎月指定した口座から自動で引き落とされ、支払った保険料は将来の教育費として積み立てられます。
毎月意識しながら一定額を積み立てる貯蓄と異なり、強制的に積み立てられる分、貯蓄が苦手な方でも教育資金を準備しやすいです。
なお、途中で解約せずに長期的に積み立てていくためにも、毎回の保険料は無理のない金額に設定しておくのがよいでしょう。
契約者に万が一のことがあっても保障が継続される
また学資保険は、契約している親などに万が一のことがあっても保障が継続されます。
契約者が亡くなったり高度機能障害に陥ったりしても、子どもは契約者が事前に決めていたタイミングで祝い金や満期保険金を受け取れます。
合わせて契約者に万が一のことがあった場合、保険料の支払い義務がなくなる点でも安心です。
例えば、契約している親が亡くなるなどすると、家庭の収入が大幅に減ったり生活の立て直しに追われたりします。
そのような場合でも保険料の負担について考えずに、子どもの教育資金は確保できます。
ちなみに、普通の預貯金や投資信託などでは、積み立てで教育費の用意はできますが、万が一の場合には保障が続きません。
その点で考えれば、学資保険は安心して教育費を準備するのに向いています。
受け取るタイミングを設定できる
学資保険は、契約する際に受け取るタイミングを設定できる点も強みです。
例えば、特に学費が掛かる高校や大学の進学時や在学中に多くもらうように決められます。
学資保険の商品によっては、幼稚園や小学校、中学校に進学した時点で受け取ることも可能です。
また、祝い金を受け取るタイミングとともに、保険料の払込期間も設定できます。
家庭の状況や子どもの進学希望先に応じて決めると、柔軟に学資保険を活用できるでしょう。
生命保険料控除の対象となる
学資保険で支払った保険料は、年末調整や確定申告で生命保険料控除の対象となります。
生命保険料控除とは、所得税や住民税を算出する際に収入から差し引かれる額の一種です。
具体的には、1年間に支払った学資保険の保険料の金額に応じて、所得税の計算時には最高4万円、住民税では最高2万8,000円が差し引かれます。
差し引かれる金額が大きいほど、税金の計算に用いる所得額も少なくなるため、納める税も少なくなる計算です。
なお、生命保険料控除は会社員や公務員の場合は年末調整で、フリーランスなど自営業の場合は確定申告でおこないます。
申告する際は生命保険会社が発行する「生命保険料控除通知書」をご用意ください。
確定申告で学資保険の保険料を控除する方法については、以下の記事もおすすめです。
関連記事：学資保険金は確定申告で控除を受けられる？申請方法やいくら戻るのかも解説
払込以上の金額を受け取れる場合がある
学資保険を活用すると、払い込んだ金額以上の保険金を受け取れる場合もあります。
具体的には、返戻（へんれい）率が100％を超える保険であれば、支払った保険料の額よりも多くの保険金がもらえます。
返戻率の計算式は、以下の通りです。
受け取る保険金の総額÷払った保険料の総額×100
計算した結果、100％を超えていれば問題ありません。
また、なるべく返戻率を高めるには、以下の方法があります。
- 早い時期に契約する
- 保険料の払込期間を短くする
- 保険金や祝い金を受け取る時期を遅らせる
- 不要な保障を加えない
- 複数の商品・プランを比較検討する
特に一番最後の複数の商品・プランを検討する方法は、なるべく希望に沿った保険を決めるうえでおすすめです。
返戻率は保険会社の担当者に尋ねると答えてもらえるため、遠慮なく問い合わせてみてください。
学資保険のデメリット
学資保険はメリットが多くあるため、逆にデメリットがないのか気になるのではないでしょうか。
残念ながら学資保険にもデメリットが複数あります。
学資保険のデメリットも事前に知っておくと、今後の保険選びや教育資金の準備で便利です。
同時に長期にわたるライフスタイルを考えるうえでも参考になるでしょう。
学資保険には以下のデメリットがあります。
- 自由にお金を引き出せない
- 加入時期によっては保険料が高くなる
- 支払いプランの見直しがしにくい
- 途中解約すると元本割れになることがある
- インフレリスクがある
以下で詳しく解説していきます。
自由にお金を引き出せない
まず、学資保険では貯まったお金を自由に引き出せません。
学資保険で毎年・毎月保険料を支払って積み立てた教育資金を受け取れるのは、事前に決めた祝い金を支給する際や満期を迎えた時のみです。
このため、学資保険に加入している間にお金に困った場合、契約者貸付制度を使うか学資保険自体を解約する必要があります。
契約者貸付制度は、学資保険を含むあらゆる生命保険で用意されている制度で、解約返戻金（途中で解約した場合に戻ってくる資金）の7割〜9割の範囲で融資されるのが特徴です。
しかし借金と同じ扱いになるため、利息付きで返済する義務が発生します。
また途中解約の場合も、払い込んだ保険料よりももらえる金額が少ないのが弱点です。
学資保険に加入する時は、途中でお金を引き出せないリスクも理解しましょう。
加入時期によっては保険料が高くなる
学資保険は、加入時期によって保険料が上がる点もデメリットです。
目標額の教育資金を積み立てていくタイプの保険であるため、加入期間が長いほど毎回支払う保険料は安くなります。
言い換えれば、早く加入するほど毎年や毎月に支払う保険料が安くなる仕組みです。
例えば、子どもが5歳になってから加入するよりも、1歳の時に加入する方が長い期間積み立てられるため、保険料を安く抑えられます。
より保険料を安く抑えたい場合は、妊娠中に加入できる学資保険もおすすめです。
すでに子どもがいる場合に比べて、出産予定日までの期間も支払期間にあてられる分、より保険料を抑えられます。
逆に子どもの年齢が6歳を超える場合は、加入できる保険が減ったり、返戻率が下がったりします。
その場合、学資保険以外に、個人年金保険などを活用するのもひとつの方法です。
支払いプランの見直しがしにくい
学資保険には、支払いプランの見直しがしにくい弱みもあります。
特に支払いの負担が少ない別の学資保険に乗り換える場合、今まで加入していた保険については解約しなければなりません。
そして途中で解約した場合、今まで支払ってきた保険料が無駄になるうえに、解約返戻金が少なくなるケースもあります。
もし支払いプランを見直す場合は、加入中の学資保険を継続したまま、内容を変更するのがおすすめです。
主に以下の方法が挙げられます。
- 契約している保険金の減額
- 払済保険への変更
- 契約者貸付制度の活用
- 保険料の自動振替貸付制度の利用
中でも保険金の減額は、今後支払う保険料も減らせるため、経済的な負担を軽くするうえでおすすめです。
また払済保険では、解約返戻金をもとに、より保障が小さい保険に変更できます。
加えて保険料の支払い義務もなくなるため、本来の保障と引き換えに負担をなくせる点がメリットです。
他にも、保険料の自動振替貸付制度は、解約返戻金の範囲内で保険会社が保険料を立て替えます。
ただ、立て替えに使用した分は後から利息込みで返済しなければいけません。
途中解約すると元本割れになることがある
学資保険に加入する場合、途中解約した場合のリスクも理解しておきましょう。
学資保険を含む貯蓄型の保険は、加入期間に比例して返戻率が上がっていきます。
もし途中で解約した場合、解約返戻金は受け取れますが、返戻率が満期を迎えた場合に比べて低いため、受け取れる金額はそれまで支払ってきた保険料の合計を下回る場合が多いです。
今まで保険料を負担して教育費用を積み立ててきた苦労も台無しになってしまいます。
なるべく途中解約を避けるには、保険料を無理のない金額に設定するのがおすすめです。
インフレリスクがある
他にも、学資保険にはインフレリスクがあります。
学資保険は契約時の利率が満期まで適用される仕組みです。
このため、契約後に支払っていく保険料と満期までに受け取れる保険金の総額も、契約した時点の金利に基づいて決まります。
しかし金利は常に一定ではなく、経済や市場の状況によって変化するのが一般的です。
特にインフレが発生した場合、金利も上昇して学資保険や教育資金にも影響が出ます。
具体的には、教育に掛かる費用が高まったり、学資保険で受け取れる保険金が目減りしたりするなどの影響です。
学資保険は、15年から20年程度もの長い期間に渡って加入するため、加入期間中にインフレが発生する可能性は十分あります。
教育費を準備する場合は、預貯金など学資保険以外の方法もあわせて活用するとよいでしょう。
学資保険は入っていた方がいいのか
学資保険にメリット・デメリットの両方があると、果たして加入していた方がいいのか悩む方もいると思います。
実際に学資保険に入っていた方がいいのかどうかは、人によって異なります。
まず学資保険の必要性がある人の特徴は、以下の通りです。
- 万一の場合でも教育資金を残したい人
- 貯蓄自体が苦手な人
- 子どもを大学まで通わせたい人
学資保険は個人年金保険や普通の預貯金と異なり、契約者が亡くなるなどした場合でも、教育資金を残せます。
また、毎回の保険料を通じて自動的に保険金をつくれるため、貯蓄が苦手な方でも教育費を準備できます。
子どもを大学まで通わせたい場合、最低でも800万円以上は資金を用意しなければなりません。
子どもに大学教育まで受けさせたいのであれば、確実に教育費をつくれる学資保険はおすすめです。
一方で、学資保険に頼らなくてもいい方の特徴は以下の通りです。
- 保険料の負担が気になる方
- 自分で貯蓄や資産運用ができる自信のある方
まず学資保険は、最高で20年程度も保険料を支払いながら教育資金を準備します。
長年にわたって毎回保険料を支払う日々が続くため、保険料を長く支払える自信のない人には不向きです。
加えて貯蓄や資産運用を自分でできる自信がある場合、わざわざ学資保険に加入する必要はありません。
貯蓄に自信があるのなら、保険料を払う学資保険に加入しなくても教育資金はつくれるでしょう。
より詳しく学資保険の必要性について知りたい場合は、以下の記事も参考にしてください。
関連記事：学資保険の必要性は？入る理由や特に必要な人・余裕がない場合の方法も紹介
学資保険に入ってない割合は？
学資保険に入るか悩んでいる場合、学資保険に入っていない方の割合も気になるのではないでしょうか。
ここでは学資保険の加入率もご紹介します。
ソニー生命が2024年1月から2月におこなった調査によると、学資保険の加入率は43.7％です。
ちなみに2023年は49.7％で、前年に比べると6.0％も下がっています。
ここから逆算すると、学資保険に加入していない割合は2024年現在で6割近くです。
参考記事：子どもの教育資金に関する調査2024｜ソニー生命保険
参考記事：子どもの教育資金に関する調査2023｜ソニー生命保険
ちなみに、学資保険以外では預貯金が56.4％で、こちらも前年より0.8％程度の減少です。
ただ学資保険の減り方よりも小さい上に、最も回答率が高かったため、依然として最も支持されている方法といえます。
学資保険の未加入率や、おすすめできないとされる理由についてより深く知りたい方は、以下の記事もあわせてご参照ください。
関連記事：学資保険に入ってない割合は？入らない方がいいと言われる理由や代わりになるものも紹介
学資保険を選ぶ際の4つのポイント
学資保険への加入を考える際、どのような基準で選べばよいのでしょうか。
実際、学資保険商品は世の中で多く提供されているため、ただ一つひとつチェックするだけではなかなか決められないものです。
学資保険を選ぶ際、以下に挙げる4つのポイントをおさえていれば、商品を決める際の負担が軽くなります。
- 加入時期
- 月々の保険料や払込期間
- 返戻率
- 受け取り時期
ぜひ4つのポイントを、今後の学資保険選びにご活用ください。
加入時期
まずは加入時期を軸に選びましょう。
学資保険の加入時期は商品によって異なります。
ただ、子どもの年齢が6歳や7歳までとしている商品がほとんどです。
そして加入時期については、なるべく早い方がよいでしょう。
学資保険は早く加入するほど保険料が安くなるため、高額な教育費用も無理なく準備できます。
同時に保険の返戻率も加入が早いほど高くなり、将来受け取れる保険金額も増えます。
保険商品によっては、妊娠中に加入できるものもあるため、状況に合わせてご検討ください。
月々の保険料や払込期間
続いて、月々の保険料や払込期間も大切なポイントです。
学資保険は最長で20年程度にわたって支払っていくため、毎月の保険料は極力安く抑える必要があります。
あまりにも保険料が高い場合、途中で解約しなければならなくなったときに、戻ってきた金額が支払ってきた分に届かないこともあります。
保険選びの際に保険料をよく見比べたうえで、早めに加入するのがおすすめです。
加えて、払込期間もチェックしましょう。
学資保険の払込期間は、満期を迎えるまで支払い続ける「全期払い」と、加入後一定の期間で払い終える「短期払い」があります。
特に、短期払いは全期払いよりも早く支払いが完了し、返戻率も高いのが強みです。
ただ払込期間が短い分、毎回の保険料が高くなります。
払込期間を軸に選ぶ場合、返戻率と毎回の保険料のバランスが大切です。
返戻率
さらに、返戻率も見逃せないポイントです。
支払った保険料に対して戻ってくる保険金の割合である返戻率も、保険会社や商品によって異なります。
理想としては、もらえる保険金額の合計が払い込んだ保険料の合計を上回る、返戻率100％以上の商品がおすすめです。
受け取り時期
他にも、保険金の受け取り時期も保険選びのポイントに挙げられます。
学資保険の保険金は、小学校などの入学時に祝い金で受け取る方法と、満期を迎えた際にまとめて受け取る方法が主流です。
理想的な受け取りの時期は、子どもの成長やライフプラン次第です。
もし子どもを大学にまで進学させるつもりであれば、最も教育費が掛かる大学入学の前後を満期にするとよいでしょう。
なお、大学入学の前後に保険金を受け取る場合、入学費用の納付時期に注意が必要です。
特に推薦で入学する場合、入学金の納付期限も一般入試より早いため、それを見越して受け取る時期も決めましょう。
学資保険の平均額は月々いくら？
学資保険を選ぶ際、月々の保険料がいくらなのかは気になるテーマです。
一般的に学資保険の保険料の平均は、毎月1万円〜2万円程度とされています。
特に大学入学に備えて保険金を200万円程度に設定する家庭が多いため、この額を基準に考えてみましょう。
仮に子どもが生まれた時点から学資保険で200万円を用意する場合、月額の保険料は以下の通りです。
200万円÷18年間÷12ヶ月＝約9,259円
大学入学だけでなく、小中高校の入学でも祝い金をもらいたいとなると、やはり月々1万円～2万円の負担は妥当でしょう。
ただし実際の保険料は、加入する学資保険の加入時期・プラン・保険金額・払込期間などによって様々です。
ただ、受け取る保険金の総額が高かったり、加入時期が遅かったりするほど保険料は高くなります。
他にも子ども向けの医療特約などを追加した場合も保険料が高くなる仕組みです。
学資保険の月々の保険料については、以下の記事もあわせてご活用ください。
関連記事：学資保険の月々の平均相場は？金額の決め方や掛け金の安い保険についても解説
学資保険の代わりになるものはある？
学資保険について考える際、他に学資保険の代わりになる役立つ方法を知っておくことも大切です。
学資保険以外の方法であれば、以下の手段があります。
- 預貯金
- 児童手当の貯金
- 投資信託
- NISA
- 公的支援制度
まず、預貯金で教育資金をつくる方は非常に多いです。
先程ご紹介したソニー生命の調査でも、全体の6割近くが預貯金を活用しています。
中でも定期預金であれば、普通預金よりも金利が高いとともに、満期がくるまで引き出せません。
参考記事：子どもの教育資金に関する調査2024｜ソニー生命保険
また、児童手当は子ども1人に付き、年齢に応じて月1万円〜1万5,000円を受け取れます。
具体的な支給額は、0歳～3歳未満が月1万5,000円、3歳以降が月1万円です。
しかも2024年10月からは、受給期間が高校卒業時まで延長され、第1子で総額198万円も受け取れます。
この金額を丸ごと貯金に回せば、学資保険に頼らずに教育資金をつくれるでしょう。
さらに、教育ローンや日本学生支援機構の奨学金制度などの公的支援制度もおすすめです。
特に教育ローンであれば、一括350万円が借りられます。
他にも、NISAや投資信託を使うなども方法もあります。
NISAを活用する方法は、以下の記事をご参照ください。
関連記事：学資保険代わりにNISAはおすすめ？向いている人や貯金代わりになるのかも解説
おすすめの学資保険はある？
おすすめの学資保険は家庭・子どもの状況や、用意したい教育資金の額などによって異なります。
学資保険を調べる場合には、保険商品の比較サイトの利用が便利です。
学資保険は種類が非常に多いため、比較サイトを使えば一目で各商品の情報をチェックできます。
加えて、比較サイトの中には、相談サービスも兼ねているものも多いです。
相談員も保険業界に精通したプロがいるため、安心して相談できます。
学資保険で後悔することとは
学資保険を利用する場合、後悔するケースもいくつかあります。
特に多いのが、「加入中に資金が不足して解約したが、思ったほどお金が戻ってこなかった」ケースです。
学資保険を途中で解約した場合、解約返戻金は手にできるものの、その額は今まで支払ってきた保険料に比べて少ないことがあります。
学資保険に加入して間もない頃は、返戻率も低いためです。
このため、急な出費のために解約しても、期待通りの額は受け取れないことも多々あります。
また途中で解約した場合、万が一の場合の保障も受けられません。
契約者の万が一があっても子どもに教育資金を残せるのが学資保険の強みではあるものの、解約すれば教育資金も残らなくなります。
他にも、返戻率が低い保険商品に契約したために後悔するケースもあります。
特に返戻率が100％を下回っている場合、もらえる額が支払った保険料を超えることはありません。
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学資保険に加入するのなら、後悔したくはありませんよね。
ただ学資保険は種類が多いため、なるべく便利に選びたいのではないかと思います。
学資保険を選ぶ際に役立つサイトが「ほけんプラネット」です。
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まとめ
学資保険は子どもの将来の教育資金を用意できる上に、万が一の場合でも保障が続く点で安心です。
しかも返戻率によっては、払った保険料以上の保険金を受け取れるため、長く付き合えば大きな資金をつくれます。
学資保険は商品の数が多いため、選ぶ際は比較サイトを使うのがおすすめです。
本記事でご紹介した「ほけんプラネット」も比較検討のほか、相談や提案に至るまで安心して活用できますので、ぜひご検討ください。
