子供の医療保険も入院一時金はある？保障対象や給付条件・どのくらい支給されるのかも解説！
子供が病気などで入院したときに、差額ベッド代のような全額自己負担の費用に悩まされた方もいるかと思います。
このような全額自己負担の費用を何とかしたいと考えて、入院一時金のある子供向け医療保険を探している方もいるかもしれません。
子供向けの医療保険でも入院一時金が保障される保険商品はあります。
金額が最大10万円程度で、1回の入院につき一度支払われるなどの条件があるため、事前に知っておくと便利です。
本記事では、子供の医療保険に入院一時金があるのかを、保障対象や給付条件などとともに徹底解説します。
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子供の医療保険も入院一時金はある？
医療保険には、入院の日数や手術の回数に応じて受け取れる給付金以外に、入院した日数に関係なく契約時に設定したまとまった金額が支払われる「入院一時金」もあります。
そして、入院一時金は子供向けの医療保険にも付けられる保障のひとつです。
子供向けの医療保険の場合、入院一時金は多くの保険商品で1万円から10万円程度に設定されています。
加えて、入院一時金のある子供の医療保険は被保険者となる子供の年齢も、保険商品によって決まりがあります。
0歳から12歳までのものもあれば、19歳まで加入できるものもあるなどとさまざまです。
子供の入院一時金の保障範囲
子供の入院一時金の保障範囲は、子供が病気やケガで入院を伴う治療が必要になった場合です。
入院一時金は治療費の自己負担分だけでなく、公的医療保険や自治体の子ども医療費助成制度などでカバーされない費用にも充てられます。
具体的には、親が付き添いで病院に泊まりこむ際の差額ベッド代や、入院中の食事代などです。
入院一時金はこれらの公的医療保険が適用されない費用にも充てられるため、自己負担分を少しでも抑えるうえでおすすめです。
子供の入院一時金の給付条件
子供の入院一時金は、基本的に1日以上入院した場合に給付されます。
保険商品によっては、その日のうちに退院する「日帰り入院」の場合にも入院一時金を受け取れるケースもあります。
一方で、日帰り入院どころか、1泊入院しただけでは入院一時金は受け取れない保険商品もあるため、注意が必要です。
保険商品を選ぶ際には、入院一時金の給付条件も確認することが欠かせません。
入院一時金の対象外となるケースは？
医療保険で入院一時金が保障されていても、残念ながら受け取り対象外になるケースもいくつかあります。
対象外となる主なケースは、以下のとおりです。
- 治療以外の目的で入院するとき
- 保険商品の免責事項に該当するとき
- 告知義務違反があったとき
まず、「治療以外の目的で入院するとき」というのは、具体的に健康診断や人間ドックの受診など、治療そのものが目的ではない入院を指します。
子供の場合も、何らかの大きな病気の疑いがあって精密検査のために入院するといったケースなどがあります。
このような目的の入院は直接治療をおこなうとは限らないため、入院一時金は基本的に支払われません。
続いて、「保険商品の免責事項に当てはまるとき」も給付の対象外です。
医療保険には、加入後の一定期間は「免責期間」という保障を受けられない期間があります。
この間は入院治療が必要になっても、入院一時金などの給付金は支払われない仕組みです。
加えて、「特定疾病・部位不担保」のような条件に当てはまっても、入院一時金は受け取れません。
さらに「告知義務違反があったとき」も、給付対象外になります。
「告知義務」とは、保険に加入する際に保険会社に健康状態や既往歴などを申告する義務を指します。
健康状態などで偽りの内容を申告していたことが発覚した場合は、告知義務に違反しているとして保障を受けられません。
入院一時金はどれくらい支給される？
子供の医療保険で入院一時金がいくら支給されるのかは、医療保険商品を見比べて決める際に気になる点かと思います。
子供向けの医療保険商品であれば、1万円から10万円の範囲で設定されているケースが多いです。
プランによって受け取れる金額が決まっているものもあれば、5,000円単位で保障額を決められる保険商品もあります。
入院一時金の支払い回数
入院一時金の支払い回数は、基本的に一定期間内の入院1回につき一度だけとされていることが多いです。
なお、支払い回数は保険商品によって上限が設けられています。
通算で20回までのところもあれば、100回までのケースもあるなどとさまざまです。
再入院の場合はどうなる？
子供が再入院したときの入院一時金の扱いですが、前回の入院で退院してから一定の日数が経過していなければ、入院一時金は支払われません。
医療保険では、最後の入院の退院日から一定の期間（60日や180日など）は1回の入院として扱います。
退院した日から一定期間が過ぎていなければ、たとえ2回目の入院でも前回から続けて入院しているものとみなされます。
入院一時金は基本的に一度の入院につき1回支払うため、一定期間が過ぎていなければ追加の支払いはありません。
子供の医療保険の一時金タイプは月額いくら？
子供の医療保険で一時金があるものを検討する際に、毎月支払っていく保険料の金額はよく話題になるテーマです。
一時金タイプの医療保険の保険料は、保険商品やプランによって異なるものの、数百円から数千円程度が相場とされています。
なかには、月額500円程度で加入できるものもあるほどです。
ただし、毎月の保険料の金額と保障内容は比例するため、月額と保障内容のバランスをよく吟味しながら保険商品を選ぶのがコツです。
なお、子供向けの医療保険の保険料がいくらなのかについては、以下の記事も参考になります。
関連記事：子供の医療保険はいくら？月額平均や必要な保障金額・通常かかる医療費も徹底解説！
医療保険の一時金タイプのデメリットとは
医療保険で一時金タイプのものは、給付金を一度にまとめて受け取れる点で便利です。
ただ一方で、一時金タイプにはいくつかのデメリットがあるため、事前に知っておくと役に立ちます。
一時金タイプのデメリットは次のとおりです。
- 長期入院や高額な医療費に対応しにくい
- 保険料が無駄になる可能性もある
- 給付金を受け取る機会が限られる
- 支払い回数や期間に制限がある場合がある
それぞれのデメリットについて、ひとつずつ解説していきます。
長期入院や高額な医療費に対応しにくい
入院一時金タイプでは、長期入院や高額な医療費に対応しにくい面があります。
入院一時金は、退院後の請求手続きを経て、一定額をまとめて給付する仕組みです。
そのため、短期間の入院であればそこまで自己負担する費用がかからない分、お得に感じられます。
一方で入院期間が延びたり医療費が高額になったりした場合は、受け取った金額だけでは足りないことも多いです。
入院一時金は設定できる上限額が決まっているため、入院期間が長くなったときなどは注意が必要です。
保険料が無駄になる可能性もある
また、保険料が無駄になる可能性がある点も、入院一時金タイプを検討するうえで理解しておきたい点です。
入院一時金は、入院で治療が必要なときに支払われます。
このため逆に考えると、保険に加入してもずっと入院が必要のない状態が続いたときは、保険料を支払っているだけで終わることもあります。
給付金を受け取る機会が限られる
入院一時金は、受け取る機会が限られる点もデメリットです。
基本的に、1回の入院につき一度だけ、事前に設定した金額をまとめて受け取ります。
受け取った後はしばらくは追加で受け取ることができないため、支給された金額と預貯金などで何とか医療費や入院中に必要な費用をやりくりする必要があります。
支払い回数や期間に制限がある場合がある
医療保険の入院一時金は、加入中であれば無制限に受け取れるわけではありません。
どの医療保険でも、受け取れる回数や期間には上限が設けられています。
このため、入院一時金保障のある医療保険を検討する際には、最大でどの程度の回数や期間まで入院一時金を受け取れるのかも比較検討するといいでしょう。
ここまで、医療保険の入院一時金のデメリットを見てきました。
ただ、どのような基準で入院一時金保障のある医療保険を選べばいいのかがわからない方もいるかもしれません。
もし、入院一時金をもとに適切な医療保険を選ぶうえで専門知識を借りたい方は、ぜひ「ほけんプラネット」にお話しください。
子供の入院費はほとんど無料になる？
「子供が病気やケガで入院したときに入院費がほぼ無料になる」という話を、聞いたことがある方もいるのではないでしょうか。
実際、公的医療保険や自治体の医療費助成制度を活用すると、自治体によっては子供の入院費がほとんど無料になります。
公的医療保険では年齢に応じた自己負担割合の区分が決まっていて、小学校入学前の子供は2割、小学校入学以降の子供は3割です。
それに加えて、全国のほぼすべての自治体には「子ども医療費助成制度」があり、自己負担割合に対して助成されます。
その結果、自治体によっては子供の入院費がほぼ無料になる仕組みです。
ただし、無料になるのは治療に直接関わる費用のみで、差額ベッド代のような保険適用外の費用は全額自己負担になります。
このような保険適用外の費用に備えるために医療保険が役に立ちます。
子供の医療費が無料でも医療保険が必要になるかどうかについては、以下の記事もおすすめです。
関連記事：子供の医療費が無料でも医療保険は必要？助成制度の全国比較や対象範囲も徹底解説！
子供の医療保険の必要性とは
子供の医療費が公的医療保険や自治体の助成制度で安くなるとはいえ、医療保険が必要なケースは多いです。
特に差額ベッド代や入院中の食事代、公的医療保険が適用されない先進医療の費用などは医療保険の給付金を充てることで、実質ご自身の負担額を減らせます。
公的医療保険が適用されない費用への負担をなるべく軽くしたい方や、お住まいの自治体の助成制度が手厚くない方にとっては医療保険の必要性は高いでしょう。
子供向けの医療保険の必要性については、以下の記事も参考になります。
関連記事：子供に医療保険は必要かを徹底解説！加入する目的や入らない場合のデメリットも紹介！
子供の医療保険の加入率
子供向けの医療保険を検討する際は、加入率も判断材料として便利です。
公益財団法人生命保険文化センターの調査結果によると、医療保険を含む生命保険への子供の加入率は45.9％にのぼります。
約2人に1人が加入している計算であるとともに、治療にかかる費用がほとんど無料になるとはいっても加入率は一定数にのぼることがうかがえる数字です。
参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜公益財団法人生命保険文化センター
なお、子供向けの医療保険に加入していない割合や、加入しない理由を深く知りたい方は、以下の記事も役に立ちます。
関連記事：子供の医療保険に入ってない割合は？入らない理由や未加入の場合にかかる入院費なども解説！
子供に入院歴があっても医療保険に加入できる？
入院歴のある子供でも、医療保険に加入できる場合があります。
ただし、普通の医療保険では給付金額の減額や、特定の部位の疾病には保障が適用されないなどの条件が付くこともあるため、注意が必要です。
もし、普通の医療保険への加入が難しいときは、「引受基準緩和型医療保険」や「無選択型医療保険」という選択肢もあります。
引受基準緩和型医療保険は、通常の医療保険よりも告知項目が少ない分、加入できる可能性が高まるのが特徴です。
また、無選択型医療保険は告知項目自体がないため、引受基準緩和型医療保険以上に加入しやすいです。
ただし、両方とも通常の医療保険よりも保険料が高い点も考慮する必要があります。
子供に入院歴があっても医療保険に加入できるかどうかについては、以下の記事もおすすめです。
関連記事：子供の医療保険は入院歴があっても入れる？加入条件や保障内容についてもご紹介
がんや重大疾病にも備えておく方がいい？
子供の場合でもがんなどの重大疾病への備えはあるといいでしょう。
特にがんについては、子供に特有の小児がんを発症するケースもあるため、注意が必要です。
小児がんの発症数は、15歳未満の子供の場合では1年間に約2,500人と多くはありません。
しかし、1歳から14歳までの子供の死因では常に上位に位置しているため、備えがあれば心配は軽減できます。
参考：がん情報サービス 小児がんの患者数（がん統計）｜国立研究開発法人国立がんセンター
小児がんに備えるのであれば、医療保険の三大疾病特約やがん保険などがおすすめです。
子供向けの医療保険とがん保険の違いについては、以下の記事も参考になります。
関連記事：子供の医療保険とがん保険の違いは？加入率や何歳から入るべきかも詳しく解説！
子供のために備えておきたい保障とは
子供のために備えておきたい保障として、最低でも医療保険と学資保険があります。
医療保険については、公的医療保険などではカバーされない適用対象外の費用の支払いに便利です。
しかも、終身医療保険であれば、親が保険料を全部支払った後に子供に契約者変更すれば、子供は保険料負担なしに保障を受けられます。
また、学資保険は支払った保険料の一部が将来の教育資金として積み立てられるのが特徴です。
子供1人にかかる教育費は、一般的に1,000万円といわれるほどに高額であるため、コツコツと教育資金を準備するのに向いています。
赤ちゃんにも医療保険はおすすめ？
赤ちゃんのために医療保険を考えている方もいるのではないでしょうか。
赤ちゃんの場合も、治療費については公的医療保険や自治体の子ども医療費助成制度でほとんどかかりません。
ただ、入院時の差額ベッド代や先進医療の費用は公的医療保険などの対象外となるため、その費用を賄ううえで医療保険は役に立ちます。
医療保険は基本的に0歳から加入できますが、保険商品によっては出生予定日の140日前から入ることも可能です。
医療保険を含む生命保険は早期に加入するほど保険料が安くなるため、保険を維持するための費用負担を抑える点でもおすすめできます。
子供の保険にいつから入れるのかについては、以下の記事も参考になります。
関連記事：子供の保険はいつから入れる？種類や保障内容・加入するなら何歳がベストかも詳しく解説！
入院一時金のある医療保険は「ほけんプラネット」へ
入院一時金のある医療保険を探しているものの、何を基準に探せばいいのかや、どのような保険商品がおすすめなのかで悩む方もいるかもしれません。
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子供のために入院一時金のある医療保険を比較検討している方は、ぜひ「ほけんプラネット」にお話しください。
まとめ
子供向けの医療保険でも、多くの保険商品で入院一時金が1万円から10万円で設定されています。
入院一時金はまとまった金額を一度に受け取れるため、特に短期間の入院であれば差額ベッド代など全額自己負担の費用にも対応しやすいです。
ただし、長期入院に対応しにくい点や、受け取れる時期や回数に一定のルールがある点などに注意する必要があります。
入院一時金保障のある医療保険を探す際に、プロの力が必要なときは、ぜひ「ほけんプラネット」にご相談ください。
