終身保険の払込期間は10年がおすすめ？メリット・デメリットや満了後にどうなるかも解説！
終身保険への加入を考えているものの、「高い保険料を長い期間、支払っていくことになるのではないか」と気になる方もいるのではないでしょうか。
終身保険の保険商品のなかには、払込期間が10年間だけというものもあるため、保険料を負担する期間を少しでも短くしたい場合には興味津々かと思います。
終身保険の払込期間は、長くしても短くしても、それぞれにメリット・デメリットがあります。
払込期間が10年の場合でも、メリット・デメリットの両方があるため、今検討している方は知っておくと便利です。
本記事では、終身保険の払込期間として10年がおすすめかどうかを、メリット・デメリットや満了後にどうなるかも含めて徹底解説します。
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終身保険の払込期間とは？
終身保険を検討する際、知っておきたい用語の1つが「払込期間」です。
払込期間とは、加入している保険の保険料を支払っていく期間を指します。
終身保険には複数の支払い方法があり、それによって払込期間も異なってきます。
支払い方法とそれに応じた払込期間は、基本的に下の表のとおりです。
「終身払い」であれば保険に加入している限り払込期間が続く一方、「短期払い」では契約時に決めた一定の時期まで支払います。
他にも「一時払い」は契約時に保険料の全額を支払うため、一度で払込が終わる仕組みです。
また、支払い方法によって支払回数1回あたりの保険料も異なります。
例えば、終身払いは払込期間が長い代わりに、1回あたりの保険料は安く抑えられています。
逆に一時払いは、一度で支払いを終えるため、払い込みの際の負担も大きくなりがちです。
終身保険の仕組みや特徴、メリット・デメリットなどをより詳しく知りたい方は、以下の記事が役に立ちます。
関連記事：終身保険とは何かをわかりやすく解説！メリット・デメリットや定期保険とどっちが得なのか？
終身保険の払込期間は10年がおすすめ？
終身保険の代表的な3つの支払い方法は、それぞれ異なった特徴やメリット・デメリットがあります。
それぞれの方法は、選ぶ側の終身保険の利用目的とうまくかみ合っているのであれば、おすすめです。
このため、例えば終身保険の支払いで払込期間を「10年間」などにする短期払いも、老後の保険料の支払いを避けたい方などにとって向いています。
終身保険の保険料払込期間や支払い方法について、より詳しく知っていると、今後の保険商品選びの参考になるでしょう。
それぞれの方法別にメリット・デメリットや、払込期間を何年にするのがよいかについて解説します。
短期払いのメリット・デメリット
まず、短期払いのメリットは次のとおりです。
- 契約時に任意の払込期間を設定できる
- 支払い完了後の保険料負担の心配がない
- 支払い後は返戻（へんれい）率が高くなる
短期払いでは今後支払っていく期間を選べるため、ご自身やご家庭のライフスタイルに合わせて保険料の支払いを進められます。
また、払込期間が終わった後は、保険料の支払いは発生しない仕組みです。
このため、年齢の若い時期に支払いを進めておくと、老後に支払う心配はありません。
他にも短期払いの終身保険は、支払い完了後に返戻率が大きく上昇します。
途中解約でまとまった金額の解約返戻金を受け取るのであれば、払込終了後が狙い目です。
一方、短期払いは1回あたりに支払う保険料が、割高なデメリットがあります。
終身払いよりも支払回数が大きく減るため、毎回の保険料の負担はしっかり意識しましょう。
終身保険で10年払いや20年払いがおすすめの人
終身保険の払込期間は、期間を決める「年満了」と、支払いが終わる年齢を決める「歳満了」とで決めます。
まず、10年払いや20年払いがおすすめなのは、終身保険を貯蓄目的で活用したい人です。
終身保険には、支払った保険料に対して受け取れる保険金や解約返戻金の割合である「返戻率」という指標があります。
そして返戻率は、払込期間が短いほど高くなります。
このため、「10年」や「20年」と期間を決めて保険料を払い込むと、返戻率が高くなる分、途中解約で受け取れる解約返戻金も増えやすいです。
終身保険で60歳や65歳での払込満了がおすすめの人
一方、「60歳」や「65歳」で払込満了とする方法は、老後の保険料負担を避けたい方におすすめできます。
終身保険の保険商品では年齢で払込期間を決める際、区切りのよい年齢の選択肢を用意しています。
60歳や65歳は定年退職したり、子どもが自立したりする節目の時期です。
現役で活躍しているうちに保険料の支払いを終えておくことで、老後の保険料負担を心配せずに済みます。
60歳を終身保険の払込満了の時期とすることのメリット・デメリットについては、以下の記事も参照いただければ幸いです。
関連記事：終身保険の60歳払込満了後はいつまでに解約するべき？解約返戻金や税金・保障についても解説
終身払いのメリット・デメリット
続いて終身払いには、短期払いに比べて毎月の保険料を安く抑えられるメリットがあります。
このため、金銭的負担を軽くしながら、長期的に終身保険と付き合っていくことが可能です。
一方で終身払いの場合、死亡時まで保険料を支払っていくため、加入期間が長いほど支払っていく保険料の総額が増えていきます。
特に定年退職後に収入が激減しても、保険料の支払いが負担になる可能性がある点に注意が必要です。
終身払いがおすすめの人
終身払いがおすすめの人の特徴は、次のとおりです。
- 月々の保険料を安く抑えたい人
- 老後に終身保険への加入を検討している人
- 終身保険を死亡など万が一の場合に備える手段としたい人
終身払いの最大のメリットは、毎月支払っていく保険料を安く抑えられる点といえます。
このため、老後に現役時代よりも大きく収入が下がった場合に、少しでも保険料を抑えながら一生涯保障を受けたい方におすすめです。
また、死亡保障として終身保険を準備したい方にも向いています。
死はいつ訪れるか予測ができないため、一生涯保障を受けられる終身保険であれば、予測できない死亡時期に向けて保険金を準備できます。
その際、支払い方法を終身払いにすれば、限られた収入で工面しながら保障の確保が可能です。
一時払いのメリット・デメリット
続いて一時払いのメリットは、以下のとおりです。
- 保険料負担について心配することなく保障を受けられる
- 支払う保険料の総額は、短期払いや終身払いよりも安い
- 解約返戻金の返戻率が高い
保険料の全額を契約時にまとめて支払うため、その後は保険料の負担を心配する必要がありません。
しかも、短期払いや終身払いに比べて、支払うべき保険料の総額が低く抑えられている点もメリットです。
加えて、一時払いはまとめて保険料の全額を支払う方法であるため、返戻率が高い特徴もあります。
支払った後、解約返戻金の金額が短い期間で保険料の総額を上回る点も強みです。
一方、一時払いのデメリットは次のとおりです。
- 事前にまとまった資金が必要になる
- 税金の生命保険料控除を受けられるのは1度だけ
一時払いは保険料の全額を一度に支払うため、高額のお金を用意しなければなりません。
このため、お金に余裕がない方には向いていない方法です。
また、1年間で支払った生命保険料に応じて受けられる「生命保険料控除」も、一度しか受けられません。
一時払いでは保険料を全額まとめて支払うため、翌年以降は保険料の支払いがないためです。
一時払いがおすすめの人
終身保険の一時払いは、以下の人におすすめできます。
- 加入期間中の保険料負担の心配を取り除きたい人
- 一時払いできるほど十分にお金の余裕がある人
- 終身保険で老後に必要な大きなお金を用意したい人
一時払いは1回支払えば、その後は保険料の支払いは発生しないため、加入中の保険料の心配をしたくない人に向いています。
また一時払いは、本来長い期間をかけて毎月支払っていく保険料を、一度にまとめて支払うために相当お金に余裕のある人におすすめです。
加えて、一時払いは解約返戻金の返戻率が短い期間で上がっていくため、老後にまとまった資金をつくるのにも向いている手段です。
終身保険の支払い方法を3つご紹介しましたが、ご自身にどの方法が適しているのかわからない方もいるかと思います。
もし、ご自身に合った支払い方法を判断できないのであれば、ぜひ「ほけんプラネット」にお話しください。
終身保険の10年払いで途中解約するとどうなる？
終身保険に10年払いで加入した後、途中解約するとどうなるのかが気になる方もいるのではないでしょうか。
基本的に終身保険では、途中解約した際に解約返戻金が受け取れます。
そして、解約返戻金の金額は払込期間が短いほど、返戻率も上がりやすいのが特徴です。
一方で、終身保険は払込期間中は返戻率が低く抑えられています。
このため、10年ある払込期間中に途中解約しても、受け取れる解約返戻金額は多くありません。
それどころか、支払った保険料のほうが上回る元本割れになりかねない点で損します。
このため、10年間の払込期間が終わらないうちの途中解約はおすすめできません。
終身保険の払込満了後はどうなるのか
終身保険で保険料の支払いが終わって払込満了を迎えた後、どうなるのかも知っておくと、終身保険と長く付き合ううえで役立ちます。
終身保険は原則として満期というものが存在しないため、保険料の払込満了後は途中解約しない限りは保障が続く仕組みです。
払込期間後は保険料の支払い義務はないため、保険料を負担しないままで保障を維持できます。
万が一の場合にまとまったお金を受け取れる死亡保障も、途中解約しなければ死亡時に受け取れます。
終身保険は払込満了後も解約返戻金がある？
終身保険の解約返戻金は、保険料の払込満了後も受け取れます。
解約返戻金を満足する形で受け取るのであれば、むしろ払込満了後の方がおすすめです。
実は解約返戻金の返戻率は、払込満了前よりも満了後の方が高くなります。
保険商品によっては、返戻率が払込満了後に100％を超えて、支払ってきた保険料の総額以上の解約返戻金を受け取れるケースもあるほどです。
逆に、払込満了前に解約返戻金を受け取ろうとすると、返戻率が上がっていない状態で受け取ることになります。
解約時期によっては、解約返戻金が支払った保険料よりも大幅に少なくなるため、注意が必要です。
解約返戻金がない保険もある？
終身保険の中には、解約返戻金がない「無解約返戻金型終身保険」もあります。
無解約返戻金型終身保険は、文字通り解約返戻金がないか、あってもその金額がごくわずかであるのが特徴です。
ただし、解約返戻金がない分、通常の終身保険よりも保険料が割安になっています。
このため、終身保険で一生涯にわたって死亡保障を維持したいけれど、高額な保険料負担に悩んでいる方におすすめです。
解約返戻金にも税金はかかる？
終身保険の途中解約で受け取る解約返戻金は、死亡保険金と同じく税金がかかります。
解約返戻金にかかる税金の種類は、受け取り方法や受け取る人物によって異なります。
まず、解約返戻金を一度にまとめて受け取る一時金形式の場合は、所得税の「一時所得」という扱いです。
また、解約返戻金を毎月定額で受け取る「年金形式」の場合は、「雑所得」として申告するルールになっています。
ほかにも、契約者と受取人が異なるときは、解約返戻金は契約者から受取人への贈与とみなされるため、「贈与税」の対象です。
参考：No.1755 生命保険契約に係る満期保険金等を受け取ったとき｜国税庁
終身保険の解約返戻金にかかる税金の種類や、詳しい計算方法については、以下の記事が参考になります。
関連記事：終身保険の解約返戻金の税金はいくら？計算方法や確定申告の書き方も徹底解説！
終身保険の解約はもったいない？
終身保険の解約について、インターネット上の口コミや友人からのアドバイスなどで、「もったいない」と見聞きしたことがある方もいるのではないでしょうか。
「終身保険の解約がもったいない」といわれる理由については、次のようなものがあります。
- 解約とともに保障を受けられなくなる
- 解約時期によっては解約返戻金を多く受け取れない
- 再加入を断られるケースがあるため
なかでも、解約返戻金の件は、あまりにも早い時期に解約すると受け取れる金額が少なすぎる分、損をしやすいです。
ただ、ご家庭によっては終身保険の保険料の高さが問題という場合もあるでしょう。
解約のタイミングを間違えなければ、まとまった額の解約返戻金を受け取れるとともに、今後高い保険料を払い続ける必要もなくなります。
その点では、終身保険の解約がもったいないとは言い切れないでしょう。
終身保険の解約がもったいないのかについては、以下の記事でも触れていますので、ぜひご覧ください。
関連記事：終身保険の解約はもったいない？損をしない解約返戻金の受け取りタイミングも詳しく解説
終身保険の払込期間に迷ったら「ほけんプラネット」へ
終身保険への加入を考えていて、払込期間に迷う方もいるかと思います。
もし、終身保険の払込期間に迷う方は、ぜひ「ほけんプラネット」にお話しください。
「ほけんプラネット」は、全国の各都道府県にある保険代理店で、保険やお金のプロに気軽に相談できます。
女性のスタッフも多くいるため、女性のご相談者様からも「同じ女性として親身に話を聞いてくれたし、女性特有のライフステージを考慮した的確な提案をしてもらえた」というお言葉をいただいているほどです。
保険商品の払込期間についても、さまざまな商品の比較検討を経て、おすすめのものを提示させていただいております。
保険商品の払込期間で、プロの知見が必要なときは、ぜひ「ほけんプラネット」にご相談ください。
まとめ
終身保険の払込期間は、「10年」などの年数や、「60歳まで」といった年齢で決めるのが一般的です。
特に払込期間を短くした場合は、保険金や解約返戻金の返戻率が短い期間で上がりやすい点なども、今後終身保険への加入を検討する際に役立つでしょう。
終身保険の払込期間は、保険商品の契約時に任意で決められるため、ご自身のライフスタイルや家計に応じて検討することが大切です。
もし、終身保険の払込期間でなかなか判断がつかないときは、ぜひ「ほけんプラネット」でお金のプロにお話しください。
