死亡保険は1,000万円では少ない？保障額の平均やいくら必要なのかを徹底解説！
死亡保険に加入する際、先々のことを考えながら保障金額を決めるのは大変かと思います。
なかには1,000万円を保障額にして加入したものの、後から「これでいいのだろうか」と疑問に感じる方もいるのではないでしょうか。
死亡保険の必要保障額は、ライフステージや年齢などによってさまざまです。
このため、保障額の平均を知っていると、今後死亡保険の加入や見直しの際に役立ちます。
本記事では、死亡保険で1,000万円が少ないかどうかを、保障額の平均や必要額とともに徹底解説します。
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死亡保険は1,000万円では少ない？
死亡保険を検討していたり、すでに死亡保険に加入していたりする方のなかには、「死亡保険は1,000万円で足りるのだろうか」と不安に感じる方もいるのではないでしょうか。
生命保険文化センターの調査では、死亡保険の保障額は全世代平均で1,936万円です。
さらに5歳刻みの年代別に見ていくと、80代以上を除くすべての世代で1,000万円を超える金額の死亡保障を用意しています。
参考：2024（令和6）年度「生命保険に関する全国実態調査」｜公益財団法人生命保険文化センター
このため、死亡保険の保険金として1,000万円は「若干少ない」と思われることが多いでしょう。
死亡保険はいくら必要なのか？
死亡保険に加入する際などに、死亡保険の保険金はいくら必要なのかは、よく悩みになりやすいかと思います。
生命保険文化センターは別の調査で、死亡保障への必要額についても調査結果を発表しています。
全体では平均して1,662万円が必要という結果で、男性では平均2,247万円、女性では平均1,145万円という結果が出ました。
男性の回答額が女性の倍近くである一方、女性でも1,100万円は必要と回答しています。
参考：2022（令和4）年度 生活保障に関する調査｜公益財団法人生命保険文化センター
このため、1,000万円の基準はあくまでも最低限必要な額といえるでしょう。
死亡したときに必要になるお金とは
ご自身やご家族が万が一死亡したとき、どのようなお金が必要なのかを考えるときもあるのではないでしょうか。
誰かが亡くなった場合、すぐに浮かびそうなお金に葬儀費用や、残されるご家族の生活資金は思い浮かぶかと思います。
しかし実際には、ほかにも必要なお金があるため、事前に知っておくと準備に役立ちます。
死亡した時に必要となるお金の種類は、次のとおりです。
- 葬儀代等の整理資金
- 遺族の生活費
- 子どもの教育費
- 住居費
それぞれについて、ひとつずつ詳しく見ていきましょう。
葬儀代等の整理資金
まず、亡くなった方の葬儀代等の整理資金です。
ご自身やご家族が亡くなった際、葬儀の儀式や火葬をおこなうのが一般的です。
葬儀や火葬の費用は、基本的に事前の預貯金や参列者が持参する香典などでまかなえるケースがあります。
しかし、葬祭業者への葬祭費用の支払いは、一括払いで支払わなければなりません。
このため、香典だけで支払いきれないときは、残りの金額を何とか工面する必要があります。
まとまった額の葬儀費用はいつ必要になるかわからないため、事前に十分準備しておくことが大切です。
遺族の生活費
特に、一家の大黒柱といえる方が亡くなった際は、遺族の生活費も必要となります。
総務省統計局の調査によると、2024年12月時点の2人以上の世帯での「消費支出」は、月平均で35万2,633円です。
年間平均に換算すると約423万円で、仮に10年分が必要とすると4,000万円は必要になります。
大黒柱が亡くなると、毎月かかる生活費で困窮するケースもあるため、早めの対策が欠かせません。
なお、「35万2,633円」という数字は、前年同月（2023年12月）に比べて実質2.7％増加しています。
今後も物価高が続く限りは、まだまだ上昇する可能性がある点に注意が必要です。
参考：家計調査報告（2024年（令和6年）12月分）｜総務省統計局
子どもの教育費
さらに、子どもがまだ小さい場合は、今後かかる教育費も残さなければなりません。
文部科学省の調査結果によると、幼稚園から高校までの教育機関別の1年間の平均学習費は次のとおりです。
| 公立 | 私立 | |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 16万5,126円 | 30万8,909円 |
| 小学校 | 35万2,566円 | 166万6,949円 |
| 中学校 | 53万8,799円 | 143万6,353円 |
| 高校（全日制） | 51万2,971円 | 105万4,444円 |
これに加えて、大学の入学料や1年間の授業料も見ると、以下のようになります（2021年時点）。
| 入学料 | 授業料（1年間） | |
|---|---|---|
| 国立大学 | 28万2,000円 | 53万5,800円 |
| 公立大学 | 39万1,305円（平均） | 53万6,363円（平均） |
| 私立大学 | 24万5,951円（平均） | 93万943円（平均） |
幼稚園から大学まで通わせると、高額の費用がかかります。
特に私立は、国立や公立の数倍に達するケースも多いため、十分な教育資金の準備が欠かせません。
住居費
ほかにも、ご家族が亡くなった後に住居費が必要な場合があります。
まず、持ち家の方は住宅ローンの支払いが残っていると、基本的に残債を返済しなければなりません。
ただ、団体信用生命保険に加入していれば、契約者が亡くなった段階で残債の返済が免除されます。
一方、賃貸住宅住まいの方は、ご家族が亡くなった後も引き続き賃料（家賃）を払っていきます。
加えて、契約更新の際には更新費用も必要です。
このため賃貸住宅に住んでいる方は、ご自身や一緒に住んでいるご家族に何かあったときへの十分な備えが欠かせません。
旦那の死亡保険金の平均額は？
旦那様が突然の病気やけがなどで亡くなったときのことを考えておくと、十分な死亡保険金（死亡保障）を準備しておく必要があります。
しかし、いくらくらいの保険金をかければいいのか、よくわからないのではないでしょうか。
世帯主の死亡保険金の平均は、2024年時点で1,258万円というデータがあります。
なかでも民間保険で準備している方に限れば、1,200万円と発表されています。
参考：2024（令和6）年度「生命保険に関する全国実態調査」｜公益財団法人生命保険文化センター
年齢別の死亡保険金の平均
続いて、旦那様が用意している死亡保険金を年代別に見ていきましょう。
年代別に見た場合、以下の図のようになります。
なかでも際立っているのが30代と40代で、最も多くの死亡保険金をかけている40代後半（45歳～49歳）では、平均で3,000万円近くに達しようとするほどです。
また、40歳～44歳のゾーンでも2,750万円程度と、40代後半に次ぐほどの高額の保険金をかけています。
家族構成別の死亡保険金の平均
続いて、家族構成別の死亡保険金の平均額も見ていきましょう。
家族構成別の死亡保険金額をグラフで示すと、次のとおりです。
特に育ち盛りの子どもを抱えている世帯ほど、用意している死亡保険金が高い傾向になっています。
最も高いケースが、末子が小学生や中学生の家庭で、平均で3,000万円に届きそうな状況です。
続いて高額なのが、末子が乳児の家庭で、2,800万円から2,900万円程度になっています。
子どものいる家庭の場合、育児や教育費にお金がかかりやすいため、死亡保険金を手集めに準備しているといえるでしょう。
世帯年収別の死亡保険金の平均
さらに、世帯年収別でも死亡保険金の平均額を見ていきます。
世帯年収別にグラフ化すると、次のようになります。
全体として、世帯年収が高い家庭ほど、かけている死亡保険金の額も高くなる傾向です。
例えば、年収200万円未満であれば952万円であるのに対し、年収1,000万円以上の家庭では3,731万5,000円となっています。
年収に応じて死亡保険金が高いのは、「万が一のことがあっても残されるご家族に現状を下回るような生活をさせたくない」という思いの表れといえます。
死亡保険の月額相場は？
将来に備えて死亡保険への加入を考える際、最大の悩みは保険料の金額なのではないでしょうか。
特に長期にわたって死亡保険に加入する場合、保険料を払う期間も長引きやすいため、保険料の月額がいくらなのかを知っておくと便利です。
死亡保険金の金額に応じて、保険料の月額相場を見ていきます。
死亡保険1,000万円だと月額いくら？
まず、死亡保険の月額保険料は、保険商品や加入年齢などによってさまざまです。
それを踏まえて死亡保険金が1,000万円の保険料の相場は、定期保険で数百円台から5,000円前後、終身保険であれば1万円から2万円程度です。
特に年齢の若い方が定期保険に加入すれば、月額数百円で死亡保険金1,000万円を準備できます。
死亡保険3,000万円だと月額いくら？
続いて、死亡保険金が3,000万円の場合は、定期保険で月額4,000円～5,000円です。
一方、終身保険であれば、月額で4万円～4万5,000円が相場とされています。
両方とも、死亡保険金が1,000万円のケースに比べて保険料が大きく増えているため、可能であれば若いうちに準備しておくとよいでしょう。
死亡保険5,000万円だと月額いくら？
さらに、死亡保険5,000万円であれば、保険料の月額は定期保険でも1万円台から3万円台と、比較的高額になります。
死亡保険が5,000万円のケースでも、加入年齢が若かったり保険期間が短かったりするほど保険料は下がりやすいです。
また、少ない支払い回数で保険料を支払うと月額保険料を抑えられるため、支払い方法の検討もおすすめです。
家計に応じてどの程度の死亡保険金をかけるべきかや、その際に保険料がいくらになるのかで悩む方もいるでしょう。
家計に合った保険金や保険料のシミュレーション、おすすめの保険商品の提案をお求めの方は、ぜひ「ほけんプラネット」にご相談ください。
死亡保険で必要な保障と選び方は？
死亡保険の保障額を決めるには、家族構成やライフスタイルを考慮することが欠かせません。
ご自身に何か起きたとき、残されるご家族の人数や収支状況に応じて、将来必要な金額が大きく異なるためです。
ここでは、以下のケースで死亡保険に必要な保障や選び方をご紹介します。
- 夫婦2人の場合
- 子どもがいる場合
- 独身の場合
- 老後を迎えている場合
それぞれについて、ひとつずつ詳しく見ていきましょう。
なお、保険金額の数値は特別な表記がない限りは、世帯主と配偶者の合計額です。
夫婦2人の場合
夫婦2人の場合、生命保険文化センターの調査では、世帯で平均1,600万円～2,000万円程度の保険金を準備しているデータがあります。
より細かく見ると、40歳未満の夫婦のみで1,600万円程度なのに対し、40歳～59歳は平均1,996万円の金額がかけられています。
また世帯主の死亡保険金に限定すれば、40歳未満の夫婦のみで平均962万円、40歳～59歳で平均1,350万円です。
参考：2024（令和6）年度「生命保険に関する全国実態調査」｜公益財団法人生命保険文化センター
子どもがいる場合
続いて子どもがいる場合は、末子がどの程度成長しているのかによって、保険金額が大きく異なります。
最も金額が高いのが「末子保育園児・幼稚園児」のケースの平均2,729万円で、次に「末子乳児」のケースの平均2,585万円が続きます。
さらに「末子小・中学生」の場合で平均2,436万円、「末子高校・短大・大学生」であれば2,406万円となります。
特に、末子が乳児や保育園児・幼稚園児の家庭で高額の保険金がかけられています。
これは、末子が幼いほど今後高額の教育資金がかかると考えられるためです。
このため、子どもがいる家庭では、教育費込みで保険金額を決めるのがおすすめです。
参考：2024（令和6）年度「生命保険に関する全国実態調査」｜公益財団法人生命保険文化センター
独身の場合
独身であれば、夫婦のみの家庭や子どもがいる家庭に比べて、そこまで高い死亡保障は必要ありません。
ご自身に何かあった場合、残されるご家族のために残すべき金額が少ないためです。
そのため、ご自身の葬儀費用や遺品整理の費用として100万円～500万円程度を残すと良いでしょう。
ただし、ご家族でご自身が養っている方がいる場合は、もう少し多めにお金を残すのがおすすめです。
独身向けの終身保険について、より詳しく知りたい方は、以下の記事が参考になります。
関連記事：終身保険は独身にはいらない？女性や20代にも必要なのか・加入率や選び方も解説！
老後を迎えている場合
老後を迎えている場合、働いているかどうかによって必要保障額も異なります。
公益財団法人生命保険文化センターの調査では、60歳以上の高齢夫婦で働いている家庭では1,341万円が、働いていない家庭では969万円が平均です。
参考：2024（令和6）年度「生命保険に関する全国実態調査」｜公益財団法人生命保険文化センター
老後は国民年金をはじめとする公的年金を受給できるものの、受給額によっては不足分が出てくることがあります。
葬儀費用や遺品整理費用とともに、生活費の不足分を補う備えも考慮しながら、上記の金額を参考にすると良いでしょう。
最低限入っておくべき保険とは
保険の種類は非常に多いため、「最低限どれに入っておくべきだろうか」と悩む方もいると思います。
最低限入っておくべき保険は、年代や性別などによってさまざまです。
ただ、若い独身者であれば最低でも「死亡保険」・「医療保険」・「就業不能保険」をおすすめします。
死亡保険に入っておくと、ご自身の葬儀や遺品整理のための資金を準備できるためです。
また医療保険や就業不能保険は、大きな病気・けがなどで働けなくなったときに備えられます。
続いて結婚した方であれば、ご自身に何かあっても配偶者や子どもが生活に困らなかったり、きちんとした教育を受けられたりする保険が必要です。
このため、上記の保険に加えて「学資保険」にも入っておくと安心です。
加えて死亡保障については、独身時代以上に高額のものを準備しておきましょう。
健康面では、30代を過ぎるとがんや女性特有の病気のリスクが高まるため、「がん保険」などが役立ちます。
40代以降は、老後の生活を見据えて「個人年金保険」の準備も大切です。
死亡保険で気をつけたい4つのポイント
ご自身の万が一の場合に備えて、高額のお金を残しておける死亡保険ですが、実は気をつけたいポイントが4つあります。
今後の死亡保険加入を検討している方も、すでに死亡保険に加入している方も、注意すべきポイントを知っておくと上手に活用できるでしょう。
死亡保険で気をつけたいポイントは、次の4つです。
- 加入できる年齢には制限がある
- ライフステージごとの見直しが必要
- 保険金の請求には期限がある
- 税金が課せられる場合がある
それぞれについて、ひとつずつ見ていきます。
加入できる年齢には制限がある
まず、死亡保険は加入できる年齢に制限がある点に注意する必要があります。
多くの保険会社では、加入できる上限の年齢を80歳や85歳としています。
ただし、保険会社や保険商品によっては90歳まで加入できる場合もあるため、保険商品を見比べてみると良いでしょう。
ただ、保険商品は加入時期が早いほど保険料も安くなるため、保険料負担を抑えながら上手に活用できます。
ライフステージごとの見直しが必要
また、死亡保険に加入するのであれば、ライフステージに応じての見直しが欠かせません。
人生には結婚・出産・育児・子どもの独立など、数多くのライフステージがあります。
そしてライフステージが変わるたびに、必要な保障額や保障内容も変わりやすいです。
例えば、子どもが成長している途中であれば、万が一の場合に残されるご家族の生活費だけでなく、子どもの教育資金の準備も大切になります。
しかし、子どもが独立した後は教育資金が不要になるため、それに合わせて保障額を減らすなどの見直しなどが必要です。
見直しをしないと、保険料を余分に支払うといった問題も起きるため、ライフステージが変化した際の見直しは意識しましょう。
保険金の請求には期限がある
死亡保険の保険金の請求や受け取りに期限があることも、意識しておきたい点です。
保険金の請求期間は、保険法によって3年間と決められています。
死亡保険であれば、保険の対象者（被保険者）が亡くなってから3年以内が請求可能な機関です。
3年を過ぎると、多くの保険会社で保険金を請求できなくなります。
「請求しようとしていて、気がついたら期限を過ぎていた」ということにならないように、早めの請求をおすすめします。
税金が課せられる場合がある
ほかにも、死亡保険を含む生命保険の保険金は税金が課せられる場合がある点に、注意が必要です。
死亡保険の保険金については、契約者・被保険者・受取人の関係性によって、発生する税金が異なります。
具体的には、以下の表のとおりです。
| 契約者 | 被保険者 | 受取人 | 税金の種類 |
|---|---|---|---|
| A | B | A | 所得税 （・一時金：一時所得 ・年金形式：雑所得） |
| A | A | B | 相続税 |
| A | B | C | 贈与税 |
また、それぞれ申告するべき金額の計算方法も下にご紹介します。
- 一時所得：（死亡保険金額+配当金-払込保険料の総額-特別控除50万円÷2
- 雑所得：1年間で受け取った年金-その受取額に対応する払込保険料
- 相続税の基礎控除：3,000万円+（600万円×法定相続人の人数）
（500万円×法定相続人の人数の非課税枠あり） - 贈与税：1年間で贈与を受けた金額-基礎控除額110万円
それぞれの金額が算出された後、所得税や相続税などの税率を計算して、税金の金額を割りだします。
参考：No.1750 死亡保険金を受け取ったとき｜国税庁
参考：No.4114 相続税の課税対象になる死亡保険金｜国税庁
死亡保険1,000万円の場合の税金はいくらなのか
もし、死亡保険金が1,000万円の場合、税金がいくらになるのかを試しに計算してみましょう。
なお下の計算では、所得税で1年間の払込保険料を400万円のケースで見ていきます。
- 一時所得の場合：（1,000万円-400万円-50万円）÷2＝300万円
→ 275万円×10.21％（該当する税率+復興特別所得税率）-9万7,500円（控除額）
→ 18万3,275円
- 相続税の場合：非課税（基礎控除額3,600万円を下回るため）
- 贈与税の場合：（1,000万円-110万円）＝890万円×40％（税率）-125万円（控除額）＝231万円
※子どもが18歳以上の場合：（1,000万円－110万円）＝890万円×30％（税率）-90万円（控除額）＝177万円
参考：No.4408 贈与税の計算と税率（暦年課税）｜国税庁
関連として終身保険の解約返戻金にかかる税金についての記事も下から参照できますので、ぜひご活用いただければと思います。
関連記事：終身保険の解約返戻金の税金はいくら？計算方法や確定申告の書き方も徹底解説！
死亡保険で迷ったら「ほけんプラネット」へ
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まとめ
死亡保険の保障額は、ライフステージや年齢などで異なりやすいです。
独身であれば1,000万円でも足りるものの、家庭のある方の場合は残されるご家族の生活費や子どもの教育費を考えると、より多くの保障額が必要となります。
1,000万円を超えた金額でなければならないわけではないものの、今後のライフステージなどを考えながら、保障額を決めていくことが大切です。
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