子供の医療保険に入ってない割合は？入らない理由や未加入の場合にかかる入院費なども解説！
子供が病気やケガに見舞われた場合を考えて、医療保険への加入を検討する方もいるかと思います。
ただ、できるだけ家計の負担を避けるために、子供の医療保険に入っていない割合も気になっているかもしれません。
子供の医療保険に加入していない割合は、公的医療制度の充実などの背景があり、半分以上にのぼります。
しかも、医療保険に入っていない事情もさまざまです。
本記事では、子供の医療保険に入っていない割合がどの程度なのかを、加入していない理由や未加入の場合はどうなるのかという点とともに徹底解説します。
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子供の医療保険に入ってない割合は？
子供が医療保険に入っていない割合は、全体の半分以上です。
公益財団法人生命保険文化センターの調査では、子供の医療保険への加入率は45.9％です。
そこから逆算すると、医療保険に入っていない子供の割合は、54.1％と半数以上にのぼります。
参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜公益財団法人生命保険文化センター
子供が医療保険に入っていない割合が意外と多い理由はさまざまです。
詳しくは次の章で解説します。
子供の医療保険に入らない理由とは
「子供の半数以上が医療保険に入っていない」という事実を目にして、驚きを隠せない方もいるのではないでしょうか。
実は子供の半数以上が医療保険に加入していない背景には、さまざまな理由があります。
主に挙げられる理由が、次のとおりです。
- 医療保険制度や医療費助成がある
- 大人と比べて入院率が低い
- 教育機関を通して共済制度に加入することも多い
それぞれの理由について見ていきます。
医療保険制度や医療費助成がある
日本は医療保険制度が充実しているとともに、全国のほぼすべての自治体で子供向けの「医療費助成制度」があります。
子供向けの医療費助成制度では、基本的に手持ちの健康保険証を医療機関の窓口で提示すると、治療に必要な費用の自己負担分の全額または半額が助成される仕組みです。
ただし、自治体によっては保険証のほか、「医療証」や「受給者証」が必要な場合もあります。
このため、子供の病気やケガの治療で受診した際には、医療費が比較的安く済むケースも多くあります。
公的な医療制度のおかげで医療費がそこまでかからないため、わざわざ民間の医療保険に加入する必要を感じない方も多いです。
大人と比べて入院率が低い
次に、「大人と比べて入院率が低い」理由も挙げられます。
厚生労働省の調査によると、子供（15歳未満）の人口10万人当たり1,563人が医療機関を受診している状況です。
この数字は全体の6.7％にすぎず、15歳以上に比べて入院治療を受ける割合が低いことを示しています。
加えて、0歳から14歳の平均在院日数は7.6日で、10日を超える15歳以上の場合よりも短く収まっています。
全体平均の28.4日から見ても、4分の1程度にすぎません。
入院率が低く、入院日数も短いと、医療保険で入院給付金を支給される必要性も下がるため、入院保険へのニーズはなおさら低めです。
教育機関を通して共済制度に加入することも多い
さらに、子供が「教育機関を通して共済制度に加入するケースも多い」ことも理由のひとつです。
教育機関の共済制度では、子供が幼稚園や学校などで病気やケガに見舞われたときに、治療のための費用が支給されます。
共済制度が支給する治療のための費用は、医療保険でいうところの入院給付金に近い存在です。
このため、わざわざ医療保険を契約しなくても、幼稚園や学校にいるときの病気やケガに備えられます。
医療保険の検討が必要なケース
基本的に子供の医療保険に加入する必要がないのなら、逆に医療保険を考えなければいけないのがどのようなときなのか、気になるかと思います。
実は場合によっては、子供の医療保険に加入が必要になることもあるため、知っていると便利です。
子供の医療保険を検討すべきケースは、具体的に次のとおりです。
- 家庭状況によって医療負担が大きくなる場合
- 医療費助成制度でカバーできない費用に備えたい場合
- 医療費助成制度の終了後に備えたい場合
- 持病などで保険に加入しづらくなる場合
それぞれの場合について、ひとつずつ見ていきます。
家庭状況によって医療負担が大きくなる場合
まず、「家庭状況によって医療負担が大きくなる場合」です。
子供の両親がともに会社員として働いていたり、自営業だったりすると、子供が病気やケガに見舞われた際に仕事を休む必要が出てきます。
その際には、子供の看病などで仕事に費やせる時間が減るため、収入減少につながることもあります。
特に子供の治療や入院が長引くと、付き添いの期間も延びて、収入の減少幅も大きくなりかねません。
親の加入する医療保険では、基本的に子供の付き添い入院に対応していないため、子供向けの医療保険を考える必要が出てきます。
医療費助成制度でカバーできない費用に備えたい場合
続いて、「医療費助成制度でカバーできない費用に備えたい場合」です。
全国のほぼすべての自治体で整備されている医療費助成制度も、その内容は自治体によって異なります。
特に先進医療や入院時の差額ベッド代のような項目は、医療費助成制度の対象外であるため、利用する際には全額を負担しなければいけません。
医療費助成制度が使えない費用の負担を少しでも軽減するには、子供向け医療保険も選択肢になります。
医療費助成制度の終了後に備えたい場合
さらに、「医療費助成制度の終了後に備えたい場合」も、子供の医療保険を考えるべきケースです。
子供を対象にした医療費助成制度は、どの自治体でも利用できる年齢の上限が決まっています。
なお、終了時期は子供が「就学した段階」や「中学校まで」などと、自治体によりさまざまです。
いずれにしても、医療費助成制度の対象年齢を過ぎると、それまでと異なり医療費負担が大きくなります。
急な医療費負担の増大に備えるために、子供向けの医療保険を検討する必要があります。
持病などで保険に加入しづらくなる場合
ほかにも、「持病などで保険に加入しづらくなる場合」も、少しでも加入できる可能性のある医療保険の保険商品を考える必要があります。
通常の医療保険は持病を持っている場合、加入が難しいことがあるためです。
もし、持病を理由に加入を断られたときは、「引受基準緩和型医療保険」や「無申告型医療保険」という選択肢もあります。
引受基準緩和型医療保険は加入時の健康状態の申告項目が少なく、無申告型医療保険は申告項目がないのが特徴です。
このため、持病を抱えた人でも医療保険に加入できる可能性があります。
ここまで、子供の医療保険を検討するべきケースを見てきましたが、子供の医療保険に加入する際にどのようなメリットがあるのか気になるのではないでしょうか。
子供の医療保険が持つメリットを知りたい方は、以下の記事がおすすめです。
関連記事：子供の医療保険のメリット・デメリットは？入っている割合や平均額も徹底解説！
医療保険未加入だと医療費はどうなる？
もし、保険に未加入だと、医療機関で病気やケガの治療を受ける費用はどうなるのか、知っておくと役に立ちます。
医療保険に加入していない場合、医療費のうち、差額ベッド代や入院中の食事代は全額を負担しなければなりません。
診察費や投薬に関する費用など、治療に直接関係する医療費は公的健康保険のおかげで、6歳未満は2割負担、6歳から69歳までは3割負担で済みます。
参考：医療費の一部負担(自己負担)割合について ｜厚生労働省
しかし、差額ベッド代などは公的健康保険による負担の対象外であるため、民間の医療保険でなければカバーされません。
このため、民間の医療保険に加入していない場合は、差額ベッド代などは全額を自己負担することになります。
子供の入院費はどのくらいかかる？
子供の入院費は、厚生労働省の統計によると、次のとおりです。
- 0歳から4歳：平均26万9,000円
- 5歳から9歳：平均14万6,000円
- 9歳から14歳：平均12万6,000円
自己負担分は公的医療保険や自治体の保険制度を使うことで、基本的に上記の金額を大幅に抑えられます。
貯蓄があれば医療保険はいらないのか
「貯蓄があれば、医療保険に入らなくても大丈夫だろう」と考える方もいるかもしれません。
実際、十分な貯蓄があれば、医療保険に入る必要性は低いです。
医療費の自己負担分は、公的健康保険や自治体の制度を活用するだけでも大幅に安くできます。
差額ベッド代などのように保険適用外の費用があっても、貯蓄で何とかなるときは、わざわざ医療保険に入らずに済みます。
ここまで子供の医療保険について見てきましたが、それでも子供の医療保険が必要かどうかでお悩みの方は、以下の記事も参考になります。
関連記事：子供に医療保険は必要かを徹底解説！加入する目的や入らない場合のデメリットも紹介！
加えて、子供の医療保険への加入をプロの知見を借りて決めたい方は、ぜひ「ほけんプラネット」にご相談ください。
子供が加入できる保険の種類
子供を育てるなかで、子供の病気やケガだけでなく、今後教育を受けさせる場合やトラブルに見舞われたときに備えたい方もいるかと思います。
実は子供が加入できる保険は幅広いため、健全に子供を育てていくうえで便利です。
子供が加入できる保険で代表的な種類は、次のとおりです。
- 学資保険
- 医療保険
- 傷害保険
- 共済保険
- 個人賠償保険
それぞれについて、ひとつずつ詳しく見ていきます。
学資保険
「学資保険」は、子供の将来の教育資金をつくるための保険です。
毎月支払う保険料の一部が少しずつ教育資金として積み立てられるため、貯蓄が苦手な方でも着実に資金づくりができます。
積み立てた教育資金は、「満期保険金」や入学・卒業などの際の「祝金」として受け取れます。
加えて、保険料を支払う親などに万が一のことがあったときには、保険料の支払い義務がなくなりますが、保険金は予定通りに受け取れる仕組みです。
学資保険についてより深く知りたい方は、以下の記事をご参照ください。
関連記事：学資保険とは？メリット・デメリットや選ぶ際の4つのポイントも紹介！
医療保険
「医療保険」は、病気やケガで治療が必要なときの費用を準備できる保険です。
基本的に病院への入院時や通院治療、手術治療の際に給付金を受け取れます。
なお、受け取れる給付金の額は、「1日いくら」や「手術1回でいくら」と決まっています。
加えて、保険商品によっては、先進治療に対応できるなどの特約があるのも特徴です。
ほかにも、差額ベッド代をはじめとする保険適用外の費用にも対応可能です。
傷害保険
「傷害保険」は、遊んでいるときや交通事故などによるケガに備えられます。
あくまでも不慮の事故で負傷した場合に保障を受けられるのが特徴で、病気や食中毒などに対しては対象外です。
ただし、特約を付ければ病気や食中毒に見舞われた場合でも、治療費が支払われます。
共済保険
「共済保険」は、子供の将来の教育資金を積み立てたり、子供の病気やケガに備えたりできる保険の一種です。
なお、教育資金の積み立てが目的のものは「貯蓄型」、病気やケガに備えるためのものは「保障型」と呼ばれています。
保障内容は、貯蓄型であれば学資保険と、保障型であれば医療保険とよく似ています。
一般的な保険商品よりも保障額が少ない代わりに、保険料が安く抑えられています。
このため、費用負担を抑えながら、子供の教育資金や病気・ケガへの備えを準備できるのが強みです。
個人賠償責任保険
「個人賠償責任保険」は、不慮の事故で子供が相手にケガをさせたり、相手のものを壊したりしたときに備えられます。
友達のおもちゃを誤って壊してしまったり、ボール遊びで近所の家のガラスを割ってしまったりするなどのケースで、補償を受けられます。
なかでも、自転車で事故を起こしたときには、損害賠償額が数千万円にのぼることもあるため、万が一の賠償責任に備えるうえで便利です。
このように、子育て中は子供の遊びなどが理由で損害賠償が発生することもあります。
もし、子供の損害賠償に備えたい方は、以下の記事もおすすめです。
関連記事：子供の保険は損害賠償として対象になる？起こりうるケースや補償範囲についても解説！
子供の医療保険の平均額はいくら？
子供の医療保険を考える際に、具体的にいくらくらいの保険料を支払う必要があるのかを知りたい方もいるかもしれません。
子供の医療保険単体での保険料のデータはありません。
代わりに公益財団法人生命保険文化センターがまとめた調査では、子供が加入者・被保険者になっている生命保険の保険料は年額で平均12万4,000円です。
月額に換算すると、約1万300円を支払っていることになります。
参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜公益財団法人生命保険文化センター
なお、子供の医療保険にいくら支払っているのかについて、より詳しいことは以下の記事でも解説しています。
関連記事：子供の医療保険はいくら？月額平均や必要な保障金額・通常かかる医療費も徹底解説！
子供の医療保険は貯蓄型がおすすめ？
医療保険は生命保険と同じように、大きく分けると、保険料が保険金などに還元されない「掛け捨て型」と、還元される「貯蓄型」があります。
特に貯蓄型の場合は、以下の方に向いています。
- 病気やケガに備えながら、将来の大きな資金をつくりたい方
- 中途解約の可能性がある方
貯蓄型の医療保険では、子供の病気やケガのリスクに備えながら、支払った保険料の一部で教育資金などを積み立てられるのが強みです。
特に貯蓄が苦手な方や途中で挫折しそうな方は、保険料の支払いだけで着実に資金を積んでいける分、資金づくりを進められます。
加えて、貯蓄型の医療保険は中途解約したときに、支払った保険料の金額に応じた解約返戻（へんれい）金も受け取れます。
特に、保険料の払込期間が終わっていれば、支払った保険料に対する保険金の割合である「返戻率」が高い分、まとまった資金を受け取れるのがメリットです。
ただし、貯蓄型の医療保険は掛け捨て型よりも割高に設定されています。
家計と見比べて、保険料の負担を少しでも抑えたい方には貯蓄型は不向きです。
子供の医療保険は何歳から加入できる？
子供の医療保険は、多くの保険商品で0歳から加入できます。
このため、出産を控えている時期から医療保険に入るかどうかを考えるのも、ひとつの手です。
ただ、保険商品によっては6歳や12歳などから加入を受け付けているものもあります。
0歳など、まだ子供が小さい時期の加入が難しいときは、自治体の医療費助成制度で受けられる助成が縮小される時期に検討するのもおすすめです。
なお、子供がいつから保険に入れるのかについては、以下の記事も役に立ちます。
関連記事：子供の保険はいつから入れる？種類や保障内容・加入するなら何歳がベストかも詳しく解説！
子供が加入する医療保険の選び方
子供が加入できる医療保険にはさまざまな保険商品があるため、選ぶのも一苦労かもしれません。
もし、数多い保険商品のなかから適切なものを選びたいときは、以下の選び方のポイントに基づいて決めるのがおすすめです。
- 保障期間
- 保障金額
- 先進医療特約
- 保障と貯蓄のバランス
それぞれについて、ひとつずつ解説していきます。
保障期間
まず「保障期間」とは、保険加入中に保障を受けられる期間です。
医療保険であれば、保障期間中であれば入院や手術の際に給付金が支払われるなどの保障を受けられます。
保障期間に基づいて保険商品を選ぶ際には、加入期間を子供が自立するまでとするのか、子供が一生涯ずっと加入するようにするのかが、ひとつのポイントです。
特に、将来契約者を子供に変更することを考えている場合は、早いうちからの加入をおすすめします。
加入期間が長いほど、毎月支払う保険料を抑えられるためです。
保障金額
また、「保障金額」も選び方の重要なポイントに数えられます。
医療保険の場合は、具体的に入院給付金や手術給付金の金額を指します。
給付金額は入院日数1日あたりの金額や、手術1回あたりの金額を選ぶのが一般的です。
なお、金額が大きいほど、毎月支払う保険料も高くなります。
ただ、子供が公的な医療費助成制度を利用できるのであれば、あまり金額を大きくする必要はありません。
先進医療特約
さらに、「先進医療特約」を付けるかどうかも、ひとつのポイントです。
先進医療特約を付けた場合、病気やケガの治療で先進医療を選んだ際に、負担する費用が給付されます。
先進医療の費用は、原則として公的医療保険の対象外です。
そのため、子供の治療で先進医療を受けることまで考えるのであれば、先進医療特約を付けるのもひとつの方法です。
保障と貯蓄のバランス
子供の医療保険の保険商品を決める際は、保障と貯蓄のバランスも考える必要があります。
子供向けのものも含め医療保険の保険商品は、支払った保険料が掛け捨てになる「掛け捨て型」が多数派です。
加えて、貯蓄型の保険商品では医療関係の保障のほかに将来への貯蓄機能もあるものの、掛け捨て型よりも保険料が高くなります。
貯蓄機能を利用するのか、貯蓄はご自身で別に用意するのかによって保険料も異なるため、じっくり検討するのがおすすめです。
子供の医療保険は「ほけんプラネット」へご相談を
「子供の医療保険に加入した方がいいのか」「選ぶなら、どのような保険商品がいいのか」といった、子供の医療保険絡みの疑問を抱える方も多いかもしれません。
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まとめ
子供の医療保険に入っていない割合は、全体の半分以上にのぼります。
これは、公的医療保険での自己負担割合が3割に抑えられているうえ、自治体の医療費助成制度などでも補助を受けられることが大きな理由です。
ただし、医療費負担が大きくなりそうなときや、医療費助成制度の対象から外れそうな場合などは医療保険を検討する価値があります。
もし、子供の医療保険選びでなかなかいい結論を導き出せないときは、ぜひ「ほけんプラネット」にてお話しください。
