子供の医療保険とがん保険の違いは?加入率や何歳から入るべきかも詳しく解説!

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周りで「子供が小児がんになった」という話を聞いたことを機に、子供が小児がんにかかったときのリスクに備えたいと考えるようになった方もいるのではないでしょうか。

小児がんを含めたがんに備えられる保険には、医療保険とがん保険がありますが、どのような違いがあるのかがわからない方もいるかもしれません。

医療保険は幅広い病気やケガに備えられるのに対し、がん保険はがん治療への手厚い備えができる点が特徴です。

2つの保険の違いを理解すると、今後子供のために保険を準備する際に役立ちます。

本記事では、子供の医療保険とがん保険の違いを、加入率や何歳から入るべきなのかなどとともに徹底解説していきます。

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この記事の監修者

都内某企業の人事部で給与・社会保険関係・採用・教育などの業務に携わる中で、税や社会保障など、広い範囲でマネーの知識は不可欠だと感じ、2010年にファイナンシャルプランナーの資格を取得。
国内生命保険会社での保険営業を経て、独立系FPとして、子供の金銭教育普及活動やファミリー層中心のライフプランセミナーなどで講師を務める2児の母。同じ子育て世代の方が気軽に相談できるFPをモットーに活動中。

目次

子供の医療保険とがん保険の違いは?

子供の病気やケガへの不安を考えて民間の保険に加入するとき、医療保険やがん保険は有力な選択肢になります。

医療保険やがん保険を検討する際に、両者の違いを知っていると便利です。

医療保険とがん保険は、主に保障内容や対象となる病気が異なります。

医療保険の保障内容

まず、医療保険はがんを含むあらゆる病気やケガを治療する際に給付金が支払われる保険です。

具体的には、入院時の「入院給付金」と、手術を受ける際の「手術給付金」があります。

入院給付金は日額が決まっていて、それが入院した日数分支払われる仕組みです。

一方、手術給付金は手術1回で支払われる金額が決められていて、実際に受けた回数分受け取れます。

ただし、入院給付金や手術給付金は、1度の入院で受け取れる日数に60日や120日などと上限が設けられています。

がん保険の保障内容

続いてがん保険は、医療保険のうち、がんの治療に特化しているのが特徴です。

このため、がん以外の病気やケガでは保障が受けられません。

その代わりに、がんを目的とした入院や手術で給付金を受け取れるほか、医師からがんの罹患(りかん)を診断された際や、通院治療を受ける場合にも給付金があります。

なお、がん保険では医療保険と異なり、入院給付金を受け取れる日数に制限はありません。

子供のがん保険は必要なのか

子供のために医療保険などを用意する際に、「がん保険まで必要なのだろうか」と考える方もいるのではないでしょうか。

子供でも「小児がん」にかかるケースがあるため、万が一罹患したときに備えてがん保険があると安心です。

子供のがんの治療を目的として入院した場合でも、親が付き添いで泊まるときに必要となる「差額ベッド代」や、「入院中の食事代」には公的医療保険が適用されません。

このため、がん治療で必要となる入院中の生活費を賄う際に、がん保険が役に立ちます。

なお、がん以外に子供の病気やケガで保険が必要になるのかが気になる方もいるかもしれません。

そのようなときは、以下の記事も参考になります。

関連記事:子供の保険は必要かを徹底解説!種類や目的・最低限入っておくべき備えとは?

子供のがん保険の加入率

子供のがん保険の加入率は、個別の公的なデータはありません。

ただし、参考になるデータとして、公益財団法人生命保険文化センターがまとめた調査報告書にがん保険の加入率に関するものはあります。

それによると、2022年度時点で生命保険でがんに備えている割合は41.9%です。

加えて、子育て世代に当たる20歳代から40歳代でがんに備えている割合は、以下の表のとおりです。

男性女性
20歳代14.0%21.9%
30歳代42.9%46.4%
40歳代46.4%50.6%

以上のデータは大人も含めたものではあるものの、子供も被保険者に含めている可能性も十分にあるため、参考になるでしょう。

参考:2022(令和4)年度 生活保障に関する調査|公益財団法人生命保険文化センター

なお、子供を医療保険に加入させる際に、どの程度の割合が加入している・していないのか知りたい方もいるのではないでしょうか。

子供の医療保険の加入率・未加入率に興味がある方は、以下の記事がおすすめです。

関連記事:子供の医療保険に入ってない割合は?入らない理由や未加入の場合にかかる入院費なども解説!

小児がんの特徴とは

小児がんの特徴を表す画像

子供が罹患するがんとして知られているのが、「小児(しょうに)がん」です。

小児がんとは、15歳未満の子供が発症する悪性腫瘍の総称を指します。

なお、「悪性腫瘍」には種類や発生する身体の場所に応じて白血病やリンパ腫、脳腫瘍などがあります。

小児がんは大人がかかるがんとは、発症の原因が異なるのも特徴です。

大人がかかるがんは生活習慣の乱れや、がんの原因になる細菌を取り込んだ結果発症するケースが多く見られます。

小児がんの場合は、主に子供が成長する際に発生した異常な細胞が急激に増殖することが発症の原因とされています。

小児がんのリスク

小児がんは大人のがんに比べると、そこまで発症リスクは高くはありません。

一方で症状については、発熱や頭痛のような普通の風邪でよく見られるものや、骨・関節の痛みや血液細胞の異常などとさまざまなものがあります。

特に発熱などの症状が1ヵ月以上続く場合や、重篤な症状が見られるときには、医療機関の受診が大切です。

小児がんの罹患率

小児がんの発症リスクが、具体的にどのくらいなのかが気になる方もいるのではないでしょうか。

小児がんの発症リスクは1年間で約2,500人で、15歳未満の人口1万人あたりに1人から1.5人程度と罹患率は比較的低めです。

なお、年齢別の発症率は、男の子・女の子ともに「0歳から4歳」が最も高くなっています。

具体的には男の子で全体の24%、女の子で全体の19%です。

小児がんの罹患率を表す画像

罹患率が極めて低く、成長するほど発症率も下がっていくため、子供が小さい頃の成長時期に気を付けることがポイントといえます。

参考:小児がんの患者数(がん統計)|がん情報サービス(国立研究開発法人国立がん研究センター)

小児がんでかかる治療費や入院費は?

子供が小児がんになった場合に備えて、必要な治療費や入院費を知りたい方もいるかと思います。

小児がんの治療費や入院費は、治療方法や入院期間などによってさまざまです。

ただ、病状が深刻だったり入院期間が長期間に及んだりするほど、治療費や入院費は高額になる傾向にあります。

ただし、小児がん治療については後で触れる公的な助成制度で補助を受けられるため、それによって費用を抑えられるケースも多いです。

小児がんで保険診療は適用される?

小児がんの場合、治療に関する費用は公的医療保険制度を使った診療が適用されます。

公的医療保険制度では、6歳未満(0歳から5歳まで)であれば2割負担、6歳以上であれば3割負担となる仕組みです。

加えて、あまりにも治療にかかる費用が高額になったときでも、「高額医療費制度」で超過した金額分は払い戻されます。

参考:我が国の医療制度について|厚生労働省

ほかにも、18歳未満向けに使える「小児慢性特定疾病医療費助成制度」もあり、こちらでも医療費の補助を受けられます。

参考:小児慢性特定疾病対策の概要|厚生労働省

小児がんで医療保険は適用される?

「子供が小児がんになってしまった場合に、医療保険は適用されるのだろうか」と気がかりな方もいるかもしれません。

公的医療保険では治療に関する部分は適用されますが、親が付き添いで泊まるときの「差額ベッド代」や、「入院中の食事代」などは適用対象外です。

このような公的医療保険が適用されない費用の場合、民間の医療保険で対応できます。

民間の医療保険では入院や手術の際に給付金が支給されるため、受け取った給付金で適用対象外の費用を賄う流れです。

なお、民間の医療保険には保険商品が数多くあるため、選び方のポイントやおすすめの保険商品の特徴を知っておきたい方もいるのではないでしょうか。

民間の医療保険商品探しをご自身だけでできるか心配なときは、ぜひ「ほけんプラネット」にご相談ください。

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子供のがん保険は何歳から入るべき?

子供ががんになったときのためにがん保険を考えていても、「子供が何歳のときから入れるのだろうか」という点は、もっともな疑問かと思います。

子供のがん保険は、子供が0歳のときからでも加入が可能です。

先ほども見たように、子供がかかる小児がんは0歳から4歳が最も発症率が高くなっています。

このため、生命保険会社の提供するがん保険商品には0歳から加入できるものも多いです。

なお、がん保険以外にも子供が加入できる保険の場合、何歳から加入できるのかを知りたい方もいるかもしれません。

子供が保険に加入できる年齢については、以下の記事も参考になります。

関連記事:子供の保険はいつから入れる?種類や保障内容・加入するなら何歳がベストかも詳しく解説!

子供のがん保険の金額は?

子供が加入するがん保険の保険料は、保険商品によってさまざまです。

一般的には、月額で数百円から数千円程度が目安とされています。

しかし、子供の年齢が低いうちに加入するほど、毎月支払う保険料を抑えられます。

子供も含め年齢が若いうちは、大きな病気やケガのリスクはあまり高くないためです。

例えば、子供が0歳のときに加入した場合は、3歳や5歳の頃に加入するときに比べて、より安く済みます。

なるべく金額を抑えながら、がん治療で十分な保障を受けさせたいのであれば、子供の年齢が若いうちがおすすめです。

医療保険とがん保険はどちらに入るほうがいい?

医療保険とがん保険のどちらがいいのかを表す画像

医療保険とがん保険の2つの選択肢を前にした際に、「どちらに入ったほうがいいのだろうか」と悩むこともあるかもしれません。

貯蓄額が多くなく、保険にあまりお金をかけられない方には医療保険がおすすめです。

医療保険ではがんを含め、さまざまな病気やケガに対応できる分、保険料を抑えながら病気などに備えたい方に向いています。

一方で、病気やケガのなかでもとりわけがんへの対策を厚くしたい方は、がん保険がよいでしょう。

がん保険で極力保険料を抑えたいときは、放射線治療など特定の治療でのみ給付金を受け取るという手もあります。

医療保険のがん特約とは?

医療保険への加入と同時に、がんにもしっかり備えたい場合は、「がん特約」を付けるのもおすすめです。

がん特約は、通常の医療保険にがん保険を組み合わせるようなやり方で、医療保険に加入しながらがん保険並みの保障を受けられます。

そのため、普通の医療保険では保障されない、がんの診断給付金を受け取ることも可能です。

ただし、医療保険契約に特約を追加している分、保険料も通常の医療保険に比べて高くなります。

小児がん経験者は保険に入れる?

過去に小児がんを経験したことがある場合、通常の医療保険やがん保険では加入を断られることがありますが、条件付きで加入できるケースもあります。

条件付きで加入できるときは、給付金が一定期間減額されたり、一部の保障内容が制限されたりします。

なお、できるだけ通常の医療保険やがん保険に加入したいのであれば、複数の保険商品の比較検討がおすすめです。

加入できるかどうかの審査基準は保険会社や保険商品によって異なるため、複数の商品の比較検討によって加入できる可能性を高められます。

がんになっても入れるおすすめの保険は?

通常の医療保険やがん保険への加入が難しいときには、「引受基準緩和型医療保険」や「無選択型医療保険」という選択肢もおすすめです。

引受基準緩和型医療保険は、通常の医療保険に比べて告知項目が3つから5つと少ないのが特徴です。

審査基準も緩い傾向にあるため、過去に小児がんになったことがあっても加入できる可能性があります。

加えて無選択型保険は、告知項目自体がない分、引受基準緩和型医療保険よりも加入できる可能性が高めです。

ただし、引受基準緩和型医療保険と無選択型保険は、保険料が通常の医療保険よりも高くなっています。

なお、小児がん以外の持病を抱えている子供でも、医療保険に入れるかが気になる方もいるのではないでしょうか。

もし、持病のある子供が医療保険に入れるのかを知りたい方は、以下の記事が役に立ちます。

関連記事:子供の医療保険は持病ありでも入れる?加入できる保険の種類や選び方・注意点も徹底解説!

小児がんになった場合に利用できる公的支援制度

子供が小児がんになった場合、病状などによっては治療に必要な費用が高くなることも多いです。

治療の費用を極力抑えるうえで、公的支援制度が役に立ちます。

小児がんの治療で活用できる公的支援制度は、以下のとおりです。

  • 小児慢性特定疾病医療費助成制度
  • 特別児童扶養手当
  • 障害児福祉手当
  • 自立支援医療費制度(育成医療)

それぞれの制度を、ひとつずつ見ていきます。

小児慢性特定疾病医療費助成制度

「小児慢性特定疾病医療費助成制度」は、原則18歳未満の子供を対象にした医療費助成制度です。

ただし、18歳になった時点でこの制度を利用していて、引き続き治療が必要な場合は、対象年齢が20歳未満に広がります。

小児がんをはじめ、国が指定した病気の治療で支援を受けられます。

所得に応じて決まる自己負担限度額を超えた金額が免除になるのが特徴です。

手続きは、市区町村役所の担当窓口でできます。

また、この制度で医療費の助成を受けるには、国が定めた医療機関を受診する必要があります。

参考:医療費助成の概要|小児慢性特定疾病情報センター

特別児童扶養手当

「特別児童扶養手当」は、20歳未満の身体障がいや精神障がいを抱えた子供を対象とする支援制度です。

2025年現在の支給金額は、障害等級1級で毎月5万6,800円、2級で3万7,830円と定められています。

なお、この手当は毎年3回、4月・8月・12月に4ヵ月分を一括で支給するのも特徴です。

利用の申し込みは、市区町村役所で受け付けています。

ただし、一定の所得制限があるため、条件に当てはまるかの確認が欠かせません。

参考:特別児童扶養手当について|厚生労働省

障害児福祉手当

「障害児福祉手当」は、20歳未満で常に介護を必要とするほどの重度の障がいがある子供が対象の制度です。

支給金額は2025年現在で毎月1万6,100円で、毎年2月・5月・8月・11月に3ヵ月分が支給されます。

この制度も申し込みは、住民票を登録している市区町村役所が窓口です。

参考:障害児福祉手当について|厚生労働省

自立支援医療費制度(育成医療)

「自立支援医療費制度(育成医療)」は、身体に障がいのある子供を対象に、医療費の自己負担限度額を軽減する制度です。

この制度も、住民票を登録している市区町村役所の担当窓口で手続きできます。

参考:自立支援医療(育成医療)の概要|厚生労働省

ここまで、小児がんを治療する際に利用できる公的支援制度をご紹介しましたが、わが子が支援の対象になるのかが判断できない方もいるかもしれません。

もし、小児がんの治療で公的支援制度の活用を考えている方や、実際に使えるかどうかを知りたい方は、ぜひ「ほけんプラネット」でプロにお話しください。

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まとめ

子供が入る保険として、医療保険とがん保険はともによく検討される選択肢です。

医療保険はがんも含むすべての病気やケガの治療を、がん保険はがん治療を重点的に保障します。

割合は高くないものの、子供も小児がんに罹患する可能性はあるため、医療保険やがん保険を検討する価値は十分にあります。

加えて、小児がんの治療ではさまざまな公的支援制度があるため、ともに検討するのもおすすめです。

もし、医療保険やがん保険、公的支援制度で相談したいことや聞きたいことなどがあれば、ぜひ「ほけんプラネット」にご相談ください。

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