子供の保険は必要かを徹底解説!種類や目的・最低限入っておくべき備えとは?

子育てする際に、子供向けの保険が必要かどうかで悩む時期はあるかと思います。
特に医療関係では、公的医療制度や自治体の医療費助成制度もあるため、「それだけで十分だろう」という思いにとらわれやすいのではないでしょうか。
子供の保険は、場合によっては必要な状況もあります。
保険への加入の必要性に迫られたときに備えて、子供向けの保険について理解を深めておくと、保険の種類や商品を検討する際に便利です。
本記事では、子供の保険が必要かについて、子供向けの保険の種類や最低限必要な保険などとともに徹底解説します。



子供の保険に加入する目的とは
子供の保険の必要性は、子育てをしていくうえで避けられないテーマです。
子供向けの保険には、子供の病気やケガの治療、将来質の高い教育を受けるための費用の準備など、さまざまな用途があります。
子供の保険に加入する目的は、主に次の3つです。
- 病気やケガの備え
- 将来かかる教育費への備え
- 損害賠償費用への備え
それぞれの項目について、ひとつずつ解説します。
病気やケガの備え
子供の保険に加入する目的として、まず「病気やケガの備え」があります。
子供が病気になったりケガをしたりして治療が必要なとき、公的医療保険で自己負担分は2割~3割で済む仕組みです。
それに加えて、自治体が整備している「子ども医療費助成制度」を活用すれば、治療費については無料になるケースもあります。
しかし、公的医療保険や子ども医療費助成制度の対象になるのは、あくまでも医療機関での治療費です。
入院時の食事代や、親が一緒に泊まる際に必要な差額ベッド代のような費用は、全額自己負担です。
民間の医療保険であれば、入院や手術の際に受け取る給付金を自己負担が必要な費用の支払いに充てられます。
将来かかる教育費への備え
また、「将来かかる教育費への備え」も子供の保険が必要な理由です。
子供は成長すると、幼稚園や小学校などさまざまな教育機関で勉強していきます。
幼稚園から4年制大学で一通り教育を受ける場合、一般的に「子供1人で1,000万円は必要」といわれます。
実際には、教育機関ごとに国立・公立・私立のいずれを選んでいるかや、進学先の学科や学部などによっても異なるものの、莫大な金額がかかる点には変わりはありません。
このため、子供に十分な教育を受けさせるには、預貯金などによる備えが欠かせません。
保険でも「学資保険」と呼ばれる、将来の教育費を着実に準備する保険があるため、活用を検討する価値は十分あります。
損害賠償費用への備え
さらに、「損害賠償費用への備え」も子育てのなかで必要です。
具体的には、子供が他の子とのけんかでケガをさせてしまったり、他人の物を壊したりしたときの損害賠償への備えを指します。
子供が原因で損害賠償が必要になったときは、「個人賠償責任保険」で賠償責任に備えられます。
子供に保険は必要なのか
子供に保険が必要なのかどうかは、両親の考え方によってさまざまです。
医療保険であれば、公的医療保険ではカバーされない適用対象外の医療費を支払えるかどうかや、自治体が助成する金額によって異なります。
入院中の食事代などを考えて、なるべく負担を抑えたいときは、医療保険の必要性は高いといえます。
また、将来の教育費も、ご自身の預貯金や実家からの支援などで準備できるのであれば、学資保険の必要性は低めです。
しかし、ご自身で十分な預貯金を用意できないなどの事情があれば、学資保険への加入を検討したほうがよいでしょう。
子供が保険に入っている割合は?
子供のために保険に加入するかを考える際に、子供の保険への加入率を参考にしたいかもしれません。
公益財団法人生命保険文化センターの調査結果では、未婚で就学前・就学中の子供が生命保険に加入している割合は45.9%です。
約2人に1人が加入している結果ですが、逆に考えると子供でも保険に加入していない割合が過半数に達することも示しています。
参考:2024(令和6)年度 生命保険に関する全国実態調査|公益財団法人生命保険文化センター
子供の保険の種類

子供のために保険を準備することを前向きに検討している方も、多いのではないでしょうか。
子供を育てるなかで役に立つ保険には、さまざまな種類があります。
子供の病気やケガ、将来の教育費などに備えられる保険は、次のとおりです。
- 医療保険
- 終身保険
- 学資保険
- 傷害保険
- 個人賠償保険
それぞれの保険の種類を、ひとつずつご紹介します。
医療保険
医療保険は、病気やケガなどで入院や手術による治療が必要な場合に備えられる保険です。
医療保険の最大の特徴として、医療機関に入院したり手術を受けたりする際に、給付金を受け取れる点があります。
この給付金は、入院した日数や手術を受ける回数によって決まっているものです。
同時に、公的医療保険ではカバーできない差額ベッド代などの費用にも充てられます。
なお、がんや三大疾病に備えられる保障を、特約として追加できる保険商品もあります。
終身保険
終身保険は死亡保険の一種で、保障期間が一生涯であるのが特徴です。
生命保険のうち、支払った保険料の一部を将来受け取る保険金などに積み立てられる「貯蓄型」に分類されるのもポイントです。
このため、保険料を加入期間中に支払いきるタイプであれば、払込期間の満了後に受け取れる保険金額が増えていきます。
また、中途解約も可能で、その際に解約返戻(へんれい)金を受け取ることも可能です。
特に、子供のためにまとまった金額を準備したいときは、解約返戻金が役に立ちます。
終身保険についてより詳しく知りたい方は、以下の記事もおすすめです。
関連記事:終身保険とは何かをわかりやすく解説!メリット・デメリットや定期保険とどっちが得なのか?
学資保険
学資保険は、子供の将来の教育資金を積み立てるための保険です。
終身保険と同じく貯蓄型の保険であるため、毎月支払う保険料から少しずつ教育資金をつくっていけます。
子供の高校入学時や大学卒業時などに満期を設定でき、その際に積み立ててきた保険金をまとめて受け取れます。
また、保険金は子供の入学や卒業などの節目に「祝金」として、一部を受け取れるのも特徴です。
学資保険では、仮に親などの契約者が万が一の場合に見舞われた際には、保険料の支払が免除され、契約時に決めた時期に保険金が支払われるのもポイントです。
このため、一家の大黒柱に何かあっても、教育資金の心配は軽減されます。
学資保険の特徴やメリット・デメリットを詳しく知りたい方は、以下の記事も役に立ちます。
関連記事:学資保険とは?メリット・デメリットや選ぶ際の4つのポイントも紹介!
傷害保険
傷害保険は、生活の場でケガをし、医療機関での入院や通院による治療をおこなった際に保険金を受け取れます。
子供のケースであれば、遊んでいるときの転倒によるケガや骨折などで医療機関での治療を受けた際などにおすすめです。
ただし、あくまでもケガによる医療費に備えるのが目的であるため、病気の治療では保険金は支払われません。
個人賠償責任保険
個人賠償責任保険は、他人にケガをさせたり他人の物を壊したりして、賠償が必要になったときに備えられる保険です。
子供がけんかで友達にケガを負わせたり、店舗で商品を誤って壊してしまったりするときなどに役立ちます。
ちなみに、個人賠償責任保険は「損害保険」であるため、保険商品の検討や加入などは損害保険会社でおこないます。
なお、子供の損害賠償に保険で備える方法については、以下の記事もご参照ください。
関連記事:子供の保険は損害賠償として対象になる?起こりうるケースや補償範囲についても解説!
ここまで、子供に必要な保険の種類を見てきましたが、それぞれの保険で保険商品を検討するとなると、選び方のポイントがわからない方もいるかと思います。
もし、保険商品の選び方やおすすめのものを探す際にプロの力を借りたいときは、ぜひ「ほけんプラネット」にご相談ください。


子供の保険に入らない理由とは
子供の保険に入るかどうかを考える際に、子供の保険に入らない方たちにはどのような理由があるのかが気になるかもしれません。
子供の保険に加入しない理由として、以下のものが挙げられます。
- 子供の医療費がそんなにかからないから
- 子供の入院率の低さ・入院期間の短さ
- 教育資金を保険抜きで準備できそうだから
子供の医療費は、公的医療保険制度に加えて、ほぼすべての自治体に設けられている助成制度によって自己負担分がかなり抑えられます。
そのため、治療費用についてはそこまで高くないため、医療保険を不要と考える方も少なくありません。
また、子供は入院率が低かったり入院期間が短かったりすることも、保険が必要ないとされる理由です。
厚生労働省の調査では、14歳未満の子供の入院率は全体の約2%と低くなっています。
加えて、0歳から14歳の子供の平均入院日数も7.6日で、全体の平均28.4日の4分の1程度にすぎません。
このような事情も、わざわざ医療保険に加入する必要がないとされる原因です。
参考:令和5年度 患者調査 結果の概要|厚生労働省
参考:令和5年度 患者調査 3.退院患者の平均在院日数等|厚生労働省
さらに教育資金については、ご自身で預貯金や資産運用などを活用して準備できる方であれば、学資保険に入らない選択をする方もいます。
ソニー生命の調査では、高校生以下の子供を持つ親が教育資金を準備する方法として最も選ばれているのが、「預貯金」の54.3%です。
「学資保険」は預貯金に次ぐ38.4%で、それ以降「資産運用」の24.1%、「財形貯蓄」の13.4%などと続きます。
このように、学資保険以外の手段で教育資金を準備できる方にとっては、わざわざ学資保険に加入する必要性は低いといえます。
子供に医療保険は必要なのか
子供の保険の必要性とともに、医療保険が必要かどうかも、子育てしていくうえでよく考えるテーマかもしれません。
子供の治療費の自己負担額は、公的医療保険で6歳未満は2割、6歳以上で3割に抑えられています。
しかも、全国のほぼすべての自治体で子ども医療費助成制度があり、自己負担分に対して補助が出る分、窓口で支払う金額は安く済みます。
ただ、公的医療保険や子ども医療費助成制度は、差額ベッド代など一部の費用には適用されません。
そのため、公的制度の及ばない範囲で費用を負担しなければいけないときに、医療保険が役に立ちます。
子供の医療保険の加入率
公益財団法人生命保険文化センターの調査では、子供の医療保険を含む生命保険の加入率は45.9%と全体の半分以下です。
先ほど触れたような、公的医療制度が充実している点や子供の入院率の低さなどが、医療保険への加入率が低い理由と考えられます。
参考:2024(令和6)年度 生命保険に関する全国実態調査|公益財団法人生命保険文化センター
なお、子供が医療保険に入っていない割合やその理由、未加入の場合にかかる医療費などについては、以下の記事もおすすめです。
関連記事:子供の医療保険に入ってない割合は?入らない理由や未加入の場合にかかる入院費なども解説!
子供に医療保険を検討したいケース

子供の医療費が公的制度で安く済むとはいっても、医療保険を検討したいケースはあります。
特に次のようなケースで不安を抱えている方は、医療保険を検討する価値はあるでしょう。
- 医療費助成が手薄なケース
- 公的医療保険の対象外の費用が心配なケース
それぞれのケースについて、ひとつずつ見ていきます。
医療費助成が手薄なケース
まず、「医療費助成が手薄なケース」です。
子供向けの医療費助成制度は全国のほぼすべての自治体で整備されてはいるものの、その内容や助成金額は自治体によって異なります。
このため、お住まいの地域によっては助成の内容が薄いために、足りない分をご自身で負担しなければならない場合もあります。
そのようなときに備えて医療保険に加入していると、入院や手術の際に受け取れる給付金で少しでも自己負担分のカバーが可能です。
公的医療保険の対象外の費用が心配なケース
また、「公的医療保険の対象外の費用が心配なケース」も、医療保険を検討したい場面です。
公的医療保険や自治体の子ども医療費助成制度が適用されるのは、あくまでも治療自体にかかった費用に限られます。
このため、差額ベッド代のような公的医療保険の適用対象外の費用は、全額をご自身で負担しなければなりません。
適用対象外の費用の合計金額が高額になると負担も重いため、医療保険の給付金で備えておくと不安を軽減できます。
なお、公的医療保険制度などで子供の医療費が無料になっても、医療保険が必要なのかについて疑問のある方は、以下の記事もご参照ください。
関連記事:子供の医療費が無料でも医療保険は必要?助成制度の全国比較や対象範囲も徹底解説!
子供が最低限入っておくべき保険は?
子供のために保険に加入することを考えていても、さまざまな種類の保険があるため、せめて最低限必要な保険に絞りたい方もいるかと思います。
子供が最低限入っておくべき保険として、医療保険と学資保険が挙げられます。
医療保険に入っていれば、公的医療保険や子ども医療費助成制度が適用されない費用の支払い負担を少しでも抑えられる点で便利です。
また、学資保険は将来子供に必要な教育資金を準備する手段として役に立ちます。
子供のための保険を考える際には、まずこの2つを軸に考えるといいでしょう。
子供の保険は貯蓄型がおすすめ?
保険には大きく分けて、支払った保険料が保険金に反映されない「掛け捨て型」と、保険金を積み立てられる「貯蓄型」があります。
子供向けの保険でも、貯蓄型はおすすめな場合があります。
貯蓄型保険のなかには保険料払込期間が決まっているものもあり、支払いが完了すると払済保険料に対する保険金額の割合である「返戻(へんれい)率」が上昇する仕組みです。
そのため、保険料払込期間後に解約返戻金を受け取るようにすれば、教育資金など子供のためにまとまった資金を準備できます。
同時に貯蓄型保険は中途解約が可能で、その際にはそれまで支払ってきた保険料に応じて解約返戻金も受け取れます。
子供の保険料の平均額はいくら?
子供の保険に加入するにしても、毎月どの程度の保険料を支払えばいいのか気になるかもしれません。
公益財団法人生命保険文化センターの調査では、子供が被保険者または加入者である保険への年間保険料は平均で約12万4,000円というデータが出ています。
毎月支払う金額に換算すると、約1万円程度です。
参考:2024(令和6)年度 生命保険に関する全国実態調査|公益財団法人生命保険文化センター
なお、子供向けの医療保険にかかる保険料がいくらなのかについては、以下の記事もおすすめです。
関連記事:子供の医療保険はいくら?月額平均や必要な保障金額・通常かかる医療費も徹底解説!
子供に生命保険はいらない?
子供が被保険者または加入者の生命保険の必要性は極めて低めです。
子供は基本的に死亡率が低いため、死亡リスクも高くないためです。
ただ、終身保険のような一生涯保障を受けられる保険に加入し、将来子供に契約者を変更するのであれば、保険料が安い子供のうちに加入しておく手もあります。
子供の保険加入は何歳から検討するべき?
子供の保険に加入する場合、子供が何歳ごろから検討するべきなのかも気になるところかと思います。
保険に加入するのであれば、基本的に子供の年齢が低い頃がおすすめです。
保険料は原則として、年齢が低いほど安く済む仕組みになっています。
加えて、保険商品によっては子供の出生予定日の140日前から加入できるものもあるため、あわせて検討する価値は高めです。
子供の保険に加入するタイミングについてより理解を深めたい方は、以下の記事も役に立ちます。
関連記事:子供の保険はいつから入れる?種類や保障内容・加入するなら何歳がベストかも詳しく解説!
子供の保険の選び方のポイント
子供向けの保険を比較検討したくても、数多くの保険商品があるため、選び方のポイントは欠かせません。
特に初めて選ぶ際には、以下のポイントに沿うとよいでしょう。
- 保険の加入目的
- 保険期間
- 保障内容・金額
子供向けの保険はいろいろな種類があるため、まずは保険の加入目的に沿って決めることが大切です。
例えば子供の入院や手術に備えたいのであれば医療保険を、将来の教育資金を積み立てたいのなら学資保険を選びます。
続いて保険期間も、保険商品選びでは欠かせません。
保険期間を大きく分けると、加入期間が決まっている「定期型」や、一生涯保障を受けられる「終身型」があります。
加えて、学資保険であればいつ頃を満期にするのかも重要なポイントです。
さらにどのような保障を受けたいのかや、保障金額・給付金額をいくらにするのかで選ぶ必要があります。
医療保険であれば、子ども医療費助成制度の対象年齢を過ぎると医療費の自己負担分が増えるため、それを考慮して保障内容や金額をどうするかを考えます。
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子供の保険の必要性や、どのような子供の保険がおすすめなのかを考えるうちに、いろいろと迷いや疑問が出てくる方もいるかと思います。
もし、子供に保険が必要なのかや、どのような保険商品が向いているのかがわからないときは、ぜひ「ほけんプラネット」でお話しください。
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まとめ
子供向けの保険は、子供の病気・ケガや将来の教育費などに備える際に必要なケースもあります。
特に医療保険と学資保険は、子供が健やかに成長できるようにするうえで、最低限入っておくのがおすすめです。
もし加入するのであれば、保険料が安く済む年齢が低い時期が向いています。
子供の保険で悩みや疑問があるときは、ぜひ「ほけんプラネット」での相談もご検討ください。

