子供の医療保険は入院歴があっても入れる？加入条件や保障内容についてもご紹介

お子さんが入院した経験があると「また病気になったときには、備えられないのでは」と不安になりますよね。

たしかに、医療保険では子供に入院歴や持病があると場合によっては加入が難しくなることもありますが、すべての医療保険が加入できないというわけではありません。

また、通院や入院一時金がついた保険、貯蓄型や終身型の医療保険など選択肢は豊富にあります。

この記事では、「子供の医療保険何歳から入れる？」「500円で入れる保険は？」「そもそも子供に医療保険は必要か？」といった疑問に答えていきます。

入院歴がある子供でも加入しやすい医療保険の条件や保障内容についても、わかりやすくご紹介するので参考にしてください。

子供の医療保険は入院歴があっても入れる？

入院歴があると、医療保険の審査が厳しくなることは確かです。

子供の医療保険の加入時には、過去の入院の原因や期間、現在の健康状態などが審査の対象です。

例えば、骨折や盲腸（虫垂炎）などの入院なら完治することが多いため、一定期間が経過すれば一般的な保険に加入できる可能性があります。

一方で、持病による長期入院や再発リスクが高い病気では、審査が厳しくなる可能性が高くなります。

ですが、一般的な保険でも「特別条件付き（特定部位不担保や期間不担保または期間免責）」で加入できる場合もあるため、まずは一般的な保険に申し込むことを検討するのがおすすめです。

それでも加入が難しい場合には、引受基準緩和型などの医療保険を検討するとよいでしょう。

子供に持病がある場合は？

子供に持病があっても保険に加入できる可能性はあります。

子供に持病があると、「将来的に悪化したらどうしよう」「この病気が理由で保険に入れないのでは？」 と悩む方も少なくありません。

持病のある子供の保険加入は、「病気の種類や症状の安定度」 によって大きく変わります。

例えば、ぜんそくやアトピーのように症状がコントロールできる病気なら、一般的な医療保険に特別条件付き（持病に関する治療は保障対象外など）で加入できる可能性があります。

しかし、糖尿病や心臓病などの慢性疾患の場合、一般的な医療保険では加入が難しいことも。

その場合は、引受基準緩和型保険など、持病があっても入りやすい保険を検討するのもひとつの方法です。

持病がある場合は、まずは保障内容の確認をし、どのような条件で加入できるかを比較することが大切です。

子供の持病に合わせた医療保険の選び方について、こちらの記事も参考にしてください。

関連記事：子供の医療保険は持病ありでも入れる？加入できる保険の種類や選び方・注意点も徹底解説！

入院歴がある場合の加入条件や保障内容は？

医療保険に加入する際には、健康状態について「告知」をおこなう必要があります。

特に、過去の入院歴や傷病の完治の有無、現在の健康状態が審査の対象となり、各保険会社の「引受基準」に基づいて、加入の可否や保障内容が決まります。

【入院歴がある場合の加入条件】

• 完治から一定期間経過しているか
• 持病や慢性疾患ではないか
• 過去の入院が短期か長期か

ぜんそくやアレルギーなどの比較的軽度な持病は「特別条件付き」で加入できるケースが多いですが、先天性疾患や重い既往症の場合、一般的な医療保険では加入が難しくなります。

【入院歴がある場合の保障内容の変化】

• 過去の病気・ケガに関連する入院は保障されない場合がある
• 一定期間の免責になる可能性がある
• 保険料が割高になる可能性がある

このように、入院歴がある場合の加入条件や保障内容は、病気やケガの種類・完治の有無によって異なります。

入院歴や持病があると保険金額は上がる？

「持病があると、受け取れる保険金額が増えるの？」と疑問に思う方もいるかもしれません。

しかし入院歴や持病の有無によって、保険金額（受け取れる金額）が変動することは基本的にはありません。

ただし、加入時の条件によって保障範囲が制限されることがあります。

例えば、持病が原因の入院や治療は支払い対象外（特別条件付き）となることがあり、結果的に「受け取れる金額が制限される」と感じることもあります。

また、保険会社によっては「免責期間」を設けることがあります。

免責期間とは、契約後すぐには保障が適用されず、一定期間、保障が開始されるのを待つ期間のことです。

これは、契約直後の請求リスクを抑えるために設けられており、この期間内の入院や治療は保障されないこともあります。

加えて、加入時の健康状態によっては、保障内容が制限されるだけではなく特定の条件を満たさないと保険金が支払われないケースもあるため、契約内容の確認が重要です。

医療保険の種類別の加入のしやすさ

医療保険では一般的に、健康な状態であればスムーズに加入できますが、持病や過去の病歴があると審査が厳しくなることがあります。

医療保険の審査では、健康状態や過去の病歴をもとに「加入できるかどうか」「どのような条件が付くか」が判断されます。

例えば、最近の入院歴がある場合や慢性的な疾患がある場合、一般的な医療保険では特別条件付きでの加入となるか、審査に通らない可能性があります。

• 標準型　：健康であれば加入しやすいが、入院歴があると審査が厳しい
• 緩和型　：持病があっても加入しやすいが、保険料が割高で保障に制限がある
• 無選択型：告知が不要で加入できるが、子供向けの保険ではほぼ見られない

それぞれの特徴を理解し、子供に適した医療保険を選ぶことが大切です。

標準型保険の場合

標準型保険は、最も一般的な医療保険であり、健康状態に問題がなければ大抵はそのまま加入できます。

ただし、過去の入院歴や持病がある場合、申込時に「特別条件（部位不担保・期間不担保・保険料割増）が付与されることがあります。

これは、特定の病気に関する入院や手術が保障の対象外になったり、一定期間保障が受けられなかったり、通常よりも保険料が高くなったりするものです。

また、最近の入院歴がある場合は、一定期間の免責が設けられるケースもあります。

まずは標準型での加入を試み、難しい場合は緩和型保険を検討するのが一般的です。

緩和型保険の場合

緩和型保険は、一般的な標準型の保険より審査が緩やかで、持病がある方でも加入しやすいのが特徴です。

一般的な医療保険よりも告知の項目が少なく、提示されている告知事項に該当しなければ、どなたでも加入できます。

例えば、「最近3ヵ月以内に医師に入院・手術・検査をすすめられていないか」「過去2年（商品によっては1年）以内に入院または手術をしていないか」などに当てはまらない状態であれば加入できるものがほとんどです。

ただし、標準型に比べて保険料が高く、保障の範囲が限定されていることもあります。

無選択型保険の場合

無選択型保険は、健康状態の告知や審査が不要で、どなたでも加入できる医療保険です。

持病や過去の病歴に関係なく加入できるため、一般的な医療保険や緩和型保険でも難しい方の選択肢となることが多いです。

しかし、この無選択型保険は主に高齢者や健康上の問題を抱える大人向けであり、子供向けの商品は基本的に存在しません。

また、保険料が高額になりがちで、入院日数に制限があるなど、保障内容が限定的な点に注意が必要です。

そのため、入院歴や持病がある子供の医療保険を検討する際には、無選択型保険ではなく、子供向けの緩和型保険を選択肢として考えるのが一般的です。

医療保険の既往歴は何年までなのか

医療保険の告知で、過去の病歴（既往歴）をどこまでさかのぼって申告する必要があるかは、保険会社や商品によって異なります。

一般的には、以下のような項目について一定期間の告知が求められます。

• 病気・ケガの既往歴
  • 過去2年～5年以内の診断歴や治療歴（商品によって異なります）
  • 特定の病気（がん、肝炎など）は10年、または生まれてからの病歴先天性疾患や慢性疾患などの治療歴入院・手術歴
  • 過去2年～5年以内の入院・手術の申告が必要
• 通院・治療歴
  • 過去2年以内の通院や服薬について

自己判断で「あれぐらいなら告知しなくていいだろう」と告知をしないでいると、契約後に「告知義務違反」と判断され、保険金が支払われなかったり、契約を解除される可能性もあります。

ささいなことと思われることでも、告知項目に該当する場合は告知しましょう。

医療保険の告知内容とは

医療保険の告知内容は、保険会社ごとに異なりますが、以下が一般的な告知内容です。

• 過去3ヵ月以内に、医師から検査・治療・投薬をすすめられたことがあるか
• 過去5年以内に特定の傷病による診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか
  ※保険商品によって特定の傷病は異なります。
• 過去5年以内に手術を受けたことがあるか
• 過去5年以内に、7日以上の入院歴があるか
• 過去2年以内に健康診断書・人間ドックで異常の指摘【要再検査・要精密検査・要治療】を指摘されたことがあるか
• 身体の傷害や欠損はあるか

告知内容によっては、保険加入時に「特定の病気に関する保障が受けられない（特定部位不担保）」や「保険料が割高になる（保険料割増）」などの特別条件が付く場合があります。

入院保険の180日ルールとは？

入院保険の180日ルールとは、退院から180日以内に同じ病気やけがで再入院した場合、「1入院」とみなされるルールのことです。

また、入院保険の保障には支払日数の上限があり、無制限に支払われるわけではありません。

多くの保険では、60日・90日・180日などの支払限度日数が設定されており、それを超えると保険金は支給されません。

このため、180日ルールによって入院期間が合算されると、支払限度日数を超えた入院は保険金の対象外となる可能性があります。

一方、退院後180日以上経過してからの再入院は新たな入院として扱われ、入院日数がリセットされます。

ただし、保険会社によって入院の理由が異なっていても、180日以内なら「1入院」とみなされる場合があるため、契約時には約款・重要事項説明書などでしっかり確認しておきましょう。

保険の90日ルールとは？

「90日ルール」とは、保険契約の責任開始日から90日間、特定の病気に対する保障が適用されない免責期間のことです。

このルールは、契約前から発症していた可能性のある病気に対する請求を防ぐために設けられています。

特にがんなどの病気は、この期間内に診断されると、たとえ契約後に発症したものであっても保険金が支払われません。

例えば、契約日から60日後にがんと診断された場合、免責期間のため保障の対象外となります。

一方、契約日から90日を過ぎてから診断された場合は、通常どおり保険金が支払われます。

ただし、このルールが適用される病気や条件は、保険会社や契約内容によって異なるため、契約前に注意喚起情報を確認することが大切です。

医療保険は契約内容や審査基準によって加入条件が異なります。

どのプランが最適か、まずは無料相談でチェックしてみるのもおすすめです。

子供の医療保険は必要なのか

子供の医療費は、公的制度の助成によって自己負担が軽減される地域が多く、「子供は医療費がほとんどかからないから医療保険はいらないよね？」と思う方も多いでしょう。

確かに、通常の病気やケガに関しては、大きな負担はなく医療を受けられることが多いのも事実です。

しかし、入院時の差額ベッド代、一日3食の病院食は実費で別途請求されます。

その他にも、付き添い親が仕事を休むための休業補償や、家族の交通費などは公的制度ではカバーされません。

このため、子供が入院すると公的費用では賄えない出費はかなり家計の負担となるのではないでしょうか。

子供の医療保険は「万が一のための安心材料」として加入を検討する価値があります。

ただし、各家庭の状況や自治体の制度を確認したうえで、本当に必要かどうかを見極めることが大切です。

子供の医療保険のメリットについて、詳しくはこちらの記事をご覧ください。

関連記事：子供の医療保険のメリット・デメリットは？入っている割合や平均額も徹底解説！

子供の医療保険がおすすめの家庭は？

子供の医療保険は、すべての家庭にとって必ずしも必要とは限りません。

例えば、万が一の出費に備えて貯蓄がある家庭なら、加入の必要性は低いかもしれません。

しかし、以下のような家庭では、子供の医療保険が大きな安心材料となるでしょう。

• 共働きで親がすぐに付き添えない家庭
  • 子供が入院すると、仕事を休む必要が出てくるため、収入減少のリスクがあります。
• ひとり親家庭
  • 親が仕事を休むと、すぐに収入に影響が出るため、経済的な負担が大きくなることも。
• 医療費の自己負担を減らしたい家庭
  • 入院時の差額ベッド代や病院食費、交通費などの保険適用外の出費を家計からは負担したくない場合。

子供の医療保険は、家庭の状況やライフスタイルに応じて、必要かどうか慎重に判断することが大切です。

子供の医療保険は何歳から加入できる？

子供の医療保険は、ほとんどの保険で出生直後（0歳）から加入が可能です。

ただし、妊娠中の段階から子供の医療保険について検討する方もいます。

例えば、妊娠中に契約できる「妊娠保険」の中には、出産後に母親に加えて子供の医療保険も付帯される保険もあります。

また、子供の医療保険を早めに準備することで、出生後すぐの病気やケガに備えることができます。

そのため、出産前に子供の医療保険について検討する家庭も少なくありません。

出生直後の医療費負担を考え、事前にどの保険が適しているか調べておくとスムーズに加入しやすくなります。

子供の医療保険の加入を考え始めるタイミングや選び方については、こちらの記事も参考にしてください。

関連記事：出産前でも子供の医療保険には入れる？赤ちゃんや妊娠中のママに必要な備えを徹底解説！

子供の医療保険は500円でも入れる？

子供の医療保険は、選ぶプランによっては月額500円程度で加入できるものもあります。

例えば、入院給付金が少額のものや、手術給付金がつかないシンプルなプランが該当します。

「とにかく保険料を抑えたい」「必要最低限の保障で十分」という場合は、こうした低コストの医療保険も選択肢のひとつになります。

また、保険料を抑えるには不要な特約を外したり、入院給付金の金額を調整する工夫も有効です。

一方で、より手厚い保障を希望する場合は、月額1,000円〜3,000円程度のプランが一般的です。

保険を選ぶ際は、保険料だけではなく、必要な保障内容とのバランスを考えることも大切です

加入を検討する際は、家計やライフスタイルに合ったプランを選ぶことを意識しましょう。

子供の医療保険は貯蓄型もある？

子供の医療保険には、掛け捨て型と貯蓄型の2種類があります。

掛け捨て型は、月々の保険料が比較的安く、入院や手術などの医療費をカバーする仕組みですが、解約してもお金は戻りません。

一方、貯蓄型の医療保険には、一定期間使わなかった場合に還付が受けられるものや支払った保険料の一部が将来戻ってくるものなど、いくつかのタイプがあります。

また、一部の保険商品では、あらかじめ決めた年齢に達すると、それまでに支払った保険料の総額（すでに受け取った保険金がある場合は差し引いた金額）が受け取れるタイプもあります。

子供の医療保険を検討する際は、貯蓄性を重視するのか、それとも手軽な掛け捨て型を選ぶのか、それぞれの特徴を理解したうえで目的に応じて比較しましょう。

子供が保険に入ってない場合の入院費用はどのくらい？

入院費用は、公的医療保険が適用される部分は自治体の助成により無料または一部負担となる場合も多いですが、自己負担となる費用もあります。

例えば、以下のような費用が自己負担となります。

• 差額ベッド代…1日2,500円～20,000円
• 病院食…1日当たり1,380円（1食460円×3回）
• 親の付き添いのために発生する負担金（病院への交通費や仕事を休んだ際の収入減など）

これらの費用は、子供が医療保険に入っていない場合、全額自己負担となります。

さらに、公的医療保険が適用されない先進医療は全額自己負担となります。

例えば、以下のような治療が挙げられます。

• 神経因性膀胱障害…30万円～50万円（ボツリヌス毒素膀胱内注入療法）
• 小児の膠芽腫…200万円～300万円（電場療法）
• 小児がん…250万円～300万円（陽子線治療）

また、子供の医療保険には通院保障が付帯されている場合もあります。

入院せずに継続的な通院が必要なケースでは、気付かぬうちに負担が大きくなることもあるため、通院保障の有無も重要なポイントです。

公的保障でどのくらいカバーできる？

日本では、子供の医療費は自治体の助成制度により無料または一部負担で済む場合がほとんどです。

多くの自治体では、小学校卒業まで、または中学生までの外来診療や入院費用が助成される制度が整っています。

公的保障の適用範囲は以下のようなものになります。

• 入院費
• 通院費
• 薬剤費
• 歯科治療費

なお、範囲は自治体によって異なります。

公的保障について詳しく知りたい方はこちらの記事で解説しています。

関連記事：子供の医療費が無料でも医療保険は必要？助成制度の全国比較や対象範囲も徹底解説！

一方で、公的保障対象外となるものもあります。

例えば、以下のようなものは自己負担となります。

• 先進医療
• 自由診療
• 病院までの交通費
• 入院時の実費（差額ベッド代・病院食など）

こうした費用は公的制度では賄えず、不意の出費につながる可能性があります。

そのため、まずは住んでいる地域制度を確認し、不足する部分をどうカバーするかを検討することが大切です。

予想外の出費に備えるためにも、プロに相談しながら最適な保険を選ぶことが重要です。

今の生活に合った保険を知りたい方は、無料相談を活用してみてください。

まとめ

子供が入院したことがある場合には、自己負担額が意外とかかると気付いた方も多いのではないでしょうか。

そのため、子供の医療保険を選ぶ際には慎重に検討する必要があります。

しかし、これまでにご紹介したように、子供の医療保険の選択肢は思いの外たくさんあります。

入院歴があっても完治していれば一般的な保険に加入できる場合もありますし、持病がある場合でも、特別条件付きで加入できることがあります。

また、最近では0歳から加入できる緩和型の医療保険も増えています。

公的保障とあわせて、万が一に備えた最適な医療保険を選びましょう。