終身保険は80歳以上でも入れる？高齢者の保険の必要性や加入率・平均額も紹介！

高齢化が進み、「終身保険は80歳以上でも入れるのか？」と多くの方が気にされているのではないでしょうか。

実際、80歳を過ぎていても、85歳まで入れる死亡保険など選択肢は広がっており、月々3,000円程度の安い保険料のものも。

また、90歳まで入れる保険もあります。

しかし、「生命保険は何歳まで必要か」「医療保険は何歳まで必要か」「高齢者にとって医療保険はいらないのでは」「85歳以上でも医療保険は必要なのか」といった悩みがある方も多いでしょう。

本記事では、これらの疑問に対し、80歳以上でも入れる終身保険の有無や保険料目安、高齢者に保険が必要な理由や加入状況について解説します。

終身保険は80歳以上でも入れる？

80歳以上でも加入できる終身保険は、実際にあります。

終身保険は一生涯の死亡保障が続くことから、老後の安心を備えたいと考える人に選ばれている保険のひとつです。

最近では、テレビやインターネットでも「高齢でも一生涯の保障が受けられる」とうたう商品を目にする機会が増えてきました。

その一方で、「本当に80歳を過ぎても入れるの？」「もう遅いのでは？」と不安に感じている方も少なくありません。

しかし実際には、加入年齢の上限を80歳や85歳に設定している保険商品もあり、高齢になってからでも一生涯の保障を確保できる選択肢が残されています。

では、85歳や90歳を超えてからでも加入できる終身保険について、次章で詳しく見ていきましょう。

85歳や90歳以上でも入れる終身保険はある？

85歳以上でも加入できる終身保険はあります。

とはいえ、選択肢が限られている点に注意しておきたいところです。

多くの保険会社では、加入年齢の上限を80歳または85歳に設定していますが、なかには90歳まで申し込みが可能な商品もあります。

こうした高年齢向けの保険は、健康状態の告知が簡単な「引受基準緩和型」や、診査が不要な「無選択型」として提供されており、持病のある方でも検討しやすいのが特徴です。

一方で、高齢での加入は保険料が割高になる傾向があり、保障内容が限定されるケースも少なくありません。

保険料と保障のバランスを見極めたうえで、自身のライフプランに合った選択をするようにしてください。

「高齢だからもう無理かも……」と諦めずに、商品ごとの条件をよく確認しながら、希望に合った保険を選ぶことが大切ではないでしょうか。

80歳以上で終身保険に加入するといくらくらいかかる？

80歳以上で終身保険に加入する場合、保険料はかなり高額になる傾向があります。

特に保障金額が大きい場合には、月額2万円〜3万円を超えるケースも少なくありません。

これは、80代になると死亡リスクが高まるため、保険会社にとっても引き受けリスクが大きくなり、その分保険料に反映されやすくなるからです。

また、加入のハードルを下げるために、健康状態に関係なく申し込める無選択型の保険もありますが、こうした商品は保険料が割高に設定されていることが一般的です。

そのため、多くの高齢者向け終身保険では、保障金額を50万円〜300万円程度に設定しているのが主流です。

参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜公益財団法人 生命保険文化センター

80歳を過ぎても安い生命保険はある？

80歳を過ぎてからでも、比較的手ごろな保険料で加入を検討できる生命保険もあります。

なかでも注目されるのが、保障金額を抑えた「少額終身保険」です。

月額保険料は、安いものでは3,000円〜5,000円台で設定されている商品も見受けられ、年齢が高くても加入しやすい設計となっています。

このような保険は、主に葬儀費用や死後の整理資金といった最低限の備えを意識して選ばれており、ニーズに応じた選択肢のひとつといえるでしょう。

保障がシンプルである分、保険料を抑えやすく、年金生活のなかでも無理なく継続できる点が魅力です。

加入する際は、「どこまでの保障を確保したいか」を事前に整理しておくと、自分に合った保険を選びやすくなります。

80歳以上の保険の必要性とは

80歳を超えても、保険が果たす役割は小さくありません。

特に終身保険は、葬儀費用や遺品整理、相続時の出費など、亡くなったあとの経済的負担を軽減する手段として活用されるケースが多く見られます。

たとえ預貯金があっても、相続の手続きが完了するまで現金をすぐに動かせない場合もあり、保険金が直接遺族に支払われることには大きな意味があるといえるでしょう。

突然の出費に備えて、すぐに使える資金として役立つのが終身保険の強みです。

また、高齢になると、入院や治療費よりも「最期の費用」に対する不安のほうが現実的な問題になることも。

そうした備えを少額でも用意しておくことで、ご本人にもご家族にも安心感をもたらします。

「家族に迷惑をかけたくない」「自分のことは自分で準備したい」という想いがある方にとって、80歳を過ぎてからの保険加入も十分に意味のある選択といえるでしょう。

生命保険は何歳まで必要？

では実際に、生命保険は何歳まで必要とされるのでしょうか？

生命保険が必要なのは、「残された家族に経済的負担をかけたくないうち」です。

現役で働いている方や、扶養している配偶者・子どもがいる方には、年齢に関係なく必要性があるといえます。

例えば、葬儀費用や死後の整理費用を遺された家族に負担させたくないという理由で、終身保険を検討する方も少なくありません。

一方で、高齢になると、死亡保障よりも医療や介護への備えが重視されるようになる傾向があります。

特に80歳を過ぎた頃からは、「誰のために、どのくらいの保障が必要か」を見直すタイミングといえるでしょう。

現在の家族状況や生活費の負担を整理しながら、保障を過不足なく整えておくことが、将来の安心につながっていきます。

医療保険は何歳まで必要？

医療保険は、80歳前後を目安に、保障の内容や必要性を見直すのがおすすめです。

特に年齢を重ねると入院や手術のリスクが高くなるため、医療費への不安がある方にとっては支えになることもあります。

とはいえ、医療保険が必要な年齢は、個人の経済状況や健康状態によって異なります。

預貯金が十分にある方や、公的医療制度を活用できる環境にある方であれば、民間の医療保険に頼らなくてもよいケースもあるでしょう。

また、後期高齢者医療制度や高額療養費制度など、公的なサポートが手厚くなる80歳以降は、加入中の保険を見直すよいタイミングといえます。

保険料と保障内容のバランス、自分の将来に対する不安の度合いを照らし合わせながら、必要な保障を選び直すことが大切です。

高齢者に医療保険はいらないと言われる理由

「高齢者には医療保険はいらない」と言われる背景には、公的制度の充実があります。

後期高齢者医療制度や高額療養費制度を利用することで、医療費の自己負担額が一定に抑えられ、多くの場合は預貯金や年金の範囲内でまかなえると考えられているためです。

また、年齢とともに保険料が高くなるうえ、支払った金額に対して受け取れる保障が少ないと感じる方も少なくありません。

こうした背景から、「もう必要ない」と感じる方も多いのではないでしょうか。

とはいえ、高齢になるほど入院や通院の機会が増えたり、慢性疾患と付き合いながら治療を続けるケースもあります。

その結果、想定以上の医療費がかかる可能性もあるでしょう。

医療保険の必要性に迷ったときは、現在の健康状態や経済状況を見直すよい機会です。

無理なく続けられる保障内容を考えたい方は、ぜひ「ほけんプラネット」にご相談ください。

80歳以上の生命保険の加入率

80歳以上でも生命保険に加入している世帯は一定数存在しています。

公益財団法人 生命保険文化センターの調査によると、世帯主が80歳〜84歳の世帯での生命保険・個人年金保険の加入率は77.6％です。

また、85歳〜89歳の世帯でも63.3％、さらに90歳以上の世帯では62.5％と半数以上が加入を継続しているというデータが出ています。

70歳〜74歳（89.7％）や75歳〜79歳（89.0％）と比べるとやや減少していますが、80代でもなお高い水準といえるでしょう。

このように、高齢になっても保険を持ち続ける家庭が多いことがわかります。

年齢を重ねても「万が一への備え」や「葬儀費用の確保」などを目的に、終身保険などを継続するケースが多いと考えられます。

参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜公益財団法人 生命保険文化センター

80歳以上の生命保険の平均額はいくら？

80歳以上の生命保険加入者における平均保険金額は、現役世代に比べて大幅に低く設定されている傾向があります。

公益財団法人 生命保険文化センターの「2024年度 全国実態調査」によると、世帯主が80歳〜84歳の世帯では平均約480万円。

また、85歳〜89歳では約472万円の普通死亡保険金に加入しているというデータが示されています。

この金額は、40代後半の約2,600万円（平均）と比べて大きく下回っており、年齢とともに保障額が縮小している実態がうかがえます。

背景には、子どもの独立や住宅ローンの完済など、遺族への経済的支援ニーズが減少することがあると考えられるでしょう。

高齢期の保険は、「葬儀費用」や「死後の整理資金」の確保を目的とした少額終身保険が選ばれる傾向にあります。

参考：2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査｜公益財団法人 生命保険文化センター

終身保険は払込満了後どうなるの？

終身保険は「一生涯の保障が続く保険」であるため、保険料の払込が満了しても、保障そのものは一生涯にわたって継続されます。

例えば60歳や65歳で払込期間を終えたあとも、解約しないかぎり死亡保障はそのまま維持される仕組みです。

この払込満了後の状態になると、保険料の支払いはなくなりますが、保障の効力は契約通りに維持されるため、家計の負担なく安心を持ち続けられるという点が大きなメリットといえます。

ただし、長期間にわたって保険を持ち続けるなかで、「今の保障額は適切だろうか」「解約返戻金をどう活用すべきか」など、見直しを考えたくなるタイミングが訪れることもあるかもしれません。

特に高齢になってからの生活設計を考えるうえでは、満了後の保障の持ち方や活用法についても知っておくことが大切です。

終身保険の払込満了後に解約したらどうなる？

終身保険は、払込満了後も保障が一生涯続く仕組みですが、途中で解約することも可能です。

解約した場合には、それまでに積み立てられた「解約返戻金（かいやくへんれいきん）」を受け取ることができます。

この解約返戻金の金額は、契約内容や加入からの年数によって異なり、払込満了後のタイミングでは、払込総額に近い金額が戻ってくることも少なくありません。

そのため、「まとまった資金が必要になった」「保障より資金の確保を優先したい」といった理由で解約を選ぶ方もいます。

もちろん、解約をすると保障はなくなり、死亡時の保険金も受け取れない点には注意が必要です。

解約返戻金を受け取ったあとの使い道や、代わりの備えがあるかどうかは慎重に検討する必要があるといえるでしょう。

満了後の解約は、老後のライフプランや相続対策とも関わる判断です。

詳しくは以下の記事でも解説していますので、あわせてご覧ください。

関連記事：終身保険の60歳払込満了後はいつまでに解約するべき？解約返戻金や税金・保障についても解説

親から子に終身保険の契約者変更はできる？

終身保険の契約者は、一定の条件を満たせば親から子へ変更することが可能です。

契約者を変更することで、保険料の支払いを次世代へ引き継ぎながら、保障を継続できます。

例えば、高齢の親が契約者のままでは保険料負担が重くなってしまう場合でも、子どもが契約者になることで、ライフプランに合わせた柔軟な見直しが可能となるでしょう。

ただし、契約者変更には保険会社への所定の手続きが必要であり、契約内容や税務上の扱い（贈与税など）に注意が必要なケースもあります。

制度を正しく理解しないまま変更すると、思わぬ負担やトラブルを招く恐れもあるため、判断は慎重におこなうのがおすすめです。

契約者変更の具体的な流れや注意点については、下記の関連記事を参考にしてください。

関連記事：終身保険は契約者変更で親から子にできる？手続き方法や必要書類・かかる税金も解説！

80歳以上の終身保険は「ほけんプラネット」へご相談を

80歳以上でも加入できる終身保険はありますが、選べる商品や条件は限られており、「自分や家族にとってどれが最適なのか」を判断するのは簡単ではありません。

例えば、保障内容や保険料の負担、加入条件の緩さなど、各社の違いを比較するには専門的な知識や情報が必要になります。

さらに、持病がある方や高齢での加入を希望される方の場合、選択肢はさらに複雑になることでしょう。

「月々いくらまでなら払えそうか」「保険金はどのくらい必要か」など、具体的な生活状況に合わせた設計を考えるには、第三者の視点でアドバイスをもらうのもひとつの方法です。

80歳以上で終身保険を検討している方は、ぜひ一度「ほけんプラネット」へご相談ください。

年齢や健康状態に応じて、不安を整理しながら、ご家族にとって納得のいく備えを整えておくことが大切です。

まとめ

この記事では、80歳以上でも加入できる終身保険の有無や保険料の目安、保障内容の選び方について解説してきました。

高齢になってからの保険選びは、商品数が限られていたり保険料が高額になりやすかったりと、判断が難しい場面も多くあります。

しかし、引受基準緩和型保険や無選択型など、条件に応じた選択肢も用意されており、目的に合った備えは十分に可能です。

「どのくらいの保障が必要か」「無理なく続けられるか」を見極めながら、自分や家族の将来に合った保険を検討してみてください。