就業不能保険に貯蓄型はある？掛け捨て型との違いやメリット・デメリットも解説！

就業不能保険は、加入しておくと病気やけがで長期的に働けなくなった際に安心できる保険です。

このため、学資保険や個人年金保険などの貯蓄型の保険のように、将来に向けて積み立てられないか気になるのではないでしょうか。

本記事では、就業不能保険に貯蓄型があるのかについて、掛け捨て型との違いやメリット・デメリットにも触れながら、徹底解説していきます。

就業不能保険に貯蓄型はあるのか

病気やけがで働けなくなった際に役立つ就業不能保険で、満期保険金を受け取れるのかも知っておきたいのではないのでしょうか。

実は就業不能保険では満期保険金のほか、多くの保険商品で中途解約した際の解約返戻（へんれい）金はありません。

就業不能保険には貯蓄型のものはなく、支払った保険料が保険金の形で戻ってこない、掛け捨て型の保険であるためです。

加えて、就業不能保険で保険金を受け取れるのは、病気やけがによって保険会社が定める就業不能状態になった場合に限られます。

もし、将来受け取る満期保険金などのために保険料を支払っていきたいのなら、貯蓄型保険を検討する必要があります。

貯蓄型にはどんな保険がある？

貯蓄型の保険で主な種類として、以下のものがあります。

• 終身保険
• 養老保険
• 学資保険
• 個人年金保険

まず「終身保険」は、加入している限り、一生涯にわたって死亡保障を受けられるのが特徴です。

満期保険金はありませんが、その代わりに保険料の支払期間後に中途解約すると、支払った保険料の総額よりも多く解約返戻金を受け取れます。

次に、「養老保険」は保険期間の終了時や中途解約時と、その途中で亡くなった場合のどちらでも保険金を受け取れるのがポイントです。

保険期間の終了や中途解約の際は満期保険金や解約返戻金が、終了前に亡くなった際は死亡保険金が支払われます。

さらに「学資保険」は、毎月支払う保険料で将来の子どもの教育資金をつくれるのが特徴です。

契約者になっている親などが万が一の状態になった時は、保険料の支払いが免除された上で、保険金などは予定通りに受け取れます。

「個人年金保険」は、老後の生活資金を準備するために使われることが多いです。

保険料の支払期間を過ぎると、定期的に決まった金額の年金を受け取れます。

なお、個人年金保険で受け取れる金額は、受取期間や保険の返戻率によって変動します。

貯蓄型保険のメリットとデメリット

貯蓄型保険のメリットは、次のとおりです。

• 支払った保険料が無駄にならない
• 資産形成の手段にもなる
• 保障と貯蓄を両立できる

貯蓄型保険では、支払った保険料が将来受け取る満期保険金や解約返戻金の元手になります。

掛け捨て型と異なり、保険料が保険金や解約返戻金として戻ってくる仕組みのため、楽しみを感じながら保険料を支払っていけるでしょう。

また、保険料の支払期間が過ぎると、支払った保険料の総額に対して受け取れる保険金の方が上回ることが多いです。

このため、貯蓄型保険は将来に向けた資産形成の手段にもなります。

さらに、貯蓄機能がある以外にも、万が一の状態に備えられるのも強みです。

学資保険のように、万が一の状態になった際に保険料の支払い免除を受けられるケースもあります。

一方、貯蓄型保険のデメリットとして、以下のものが挙げられます。

• 掛け捨て型保険に比べて保険料が高い
• 早期に中途解約すると、元本割れする

まず、掛け捨て型保険に比べて保険料が高いため、契約時に決める保険料は家計に負担がかからない程度に決めると良いでしょう。

加えて貯蓄型保険では、契約後しばらくは返戻率が抑えられているのがネックです。

このため、早めに中途解約すると解約返戻金もあまり多くありません。

掛け捨て型にはどんな保険がある？

続いて、掛け捨て型保険の主な種類は、以下のとおりです。

• 定期保険
• 収入保障保険

「定期保険」は、死亡保険の中でも掛け捨て型に入るものです。

保険期間が終わるまでに被保険者が亡くなったり、高度機能障害になったりした場合に限り死亡保険金が支払われます。

「収入保障保険」も、被保険者が死亡したり高度機能障害になったりした際に備えられる掛け捨て型の保険です。

被保険者が万が一の状態になっても、残されるご家族は公的保障とともに毎月一定額を受け取れることで、生活に必要なお金に困ることも少なくなるでしょう。

掛け捨て型保険のメリットとデメリット

まず、掛け捨て型保険のメリットは、次のとおりです。

• 安い保険料で手厚い保障を用意できる
• ライフステージに合わせて保障内容を見直せる

掛け捨て型保険は、保険料が比較的安い点が最大の魅力です。

保険料負担を抑えながら手厚い保障を準備できるため、将来何かあった場合の不安に対策を打つうえで向いています。

また、ライフステージに応じて保障内容を見直せるのも、安心できる点です。

保険料が安く、貯蓄型保険に比べると解約もしやすい分、支出の増加・減少などに応じて柔軟に対応できます。

一方、保険料を支払い続けても保険金として戻ってこない点がデメリットです。

特に保険期間中に何も起きなかった場合、逆に「保険料を無駄にする結果で終わった」と感じることもあります。

貯蓄型と掛け捨て型はどっちがおすすめ？

就業不能保険を含む生命保険を選ぶ際、「貯蓄型と掛け捨て型のどっちがおすすめなのか」で悩む方もいるのではないのでしょうか。

実際にどっちがおすすめなのかは、選ぶ方によって違ってきます。

まず、貯蓄型は以下の方におすすめです。

• 貯蓄が苦手な方
• 将来に向けて老後の生活資金や教育資金を用意したい方
• なるべくリスクを避けながら資産をつくりたい方

貯蓄型は毎月支払う保険料を元手に、将来受け取る保険金を少しずつ積み立てられます。

このため、預貯金などでコツコツ貯蓄していくのが苦手な方でもお金の積み立てがしやすいです。

また、貯蓄型は種類によって、老後の生活資金や教育資金などを準備するものがあります。

目的に応じて保険商品を選べば、準備したいお金を用意できるでしょう。

加えて、貯蓄型には契約者などが万が一の状態になった際の保障もあるため、将来の不安にも備えられます。

続いて、掛け捨て型は以下の方におすすめです。

• 保険料を抑えながら、保険金を用意したい方
• ライフステージに応じて保険内容を見直したい方

掛け捨て型は貯蓄型に比べて保険料が安いため、保険料の負担を抑えながら手厚い保障を用意できます。

また、掛け捨て型では保険料と保障内容を保険商品別で見比べやすいため、ライフステージが変化しやすく、それに応じて保障内容を柔軟に変更したい方にもおすすめです。

就業不能保険はどんな人におすすめ？

就業不能保険がどんな人におすすめなのかも、一緒に知っておきたいのではないかと思います。

就業不能保険がおすすめな人の特徴は、次のとおりです。

• 病気やけがで長期間働けなくなった際、生活費に回せる貯金がない方
• 個人事業主・フリーランスの方

就業不能保険は病気やけがが原因で、長期間にわたって働けなくなった際、収入の減少を補てんするのが特徴です。

このため、働けなくなった際に生活費に使える貯金がない方でも、安心して療養に専念できます。

また、個人事業主やフリーランスは、会社員や公務員に比べると公的保障が手厚くありません。

会社員などが受け取れる傷病手当金の対象外となるため、働けなくなる状態に備えて就業不能保険を準備しておくと良いでしょう。

個人事業主やフリーランスにとっての就業不能保険の必要性をより知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

関連記事：個人事業主に就業不能保険はおすすめ？メリットや加入率・条件も解説！

就業不能保険は会社員には必要ない？

会社員や公務員の場合、病気などで働けなくなっても傷病手当金がもらえるため、「就業不能保険は必要ないのではないか」と感じる方もいるかと思います。

しかし、会社員や公務員でも就業不能保険を用意しておくのがおすすめです。

病気やけがで長期間にわたって働けなくなった際、療養中の生活費だけでなく医療費などの出費も増えやすくなります。

充分に貯金があれば増えた支出分も賄えますが、貯金で不安がある場合は就業不能保険に入っていれば安心です。

就業不能保険が会社員や公務員にいらないかどうかは、以下の記事でも詳しく解説しています。

関連記事：就業不能保険は会社員や公務員はいらない？必要性が高い人や加入条件・告知内容も紹介

万が一の場合の公的保障とは

万が一長期間にわたって働けなくなった場合、就業不能保険以外にも公的保障が用意されているため、知っていると便利です。

ただ、万が一の場合に役に立つ公的保障は、会社員や公務員が使えるものと、個人事業主やフリーランス向けのものでは内容や手厚さが異なります。

働き方次第で受けられる保障が違ってくるため、ご自身のケースに合わせて知っておくと良いでしょう。

以下の項目で、それぞれについて解説していきます。

会社員や公務員の場合

まず、会社員や公務員であれば、長期間働けなくなった際に勤務先の健康保険で傷病手当金を受け取れる仕組みです。

傷病手当金は、仕事ができなくなってから4日目以降に受け取れる給付金です。

毎月の給料の約3分の2に当たる額を、通算で1年6ヵ月に渡って受給できます。

例えば、月給が30万円の方であれば20万円を受け取れる決まりです。

加えて、働いている方が障害等級で1級か2級に当てはまった際は、障害基礎年金と障害厚生年金を受給できます。

2つの障害年金の受給条件は、「働けなくなった原因の傷病の初診日から1年6ヵ月が経過していること」とされているのが特徴です。

もし、傷病手当金を1年6ヵ月受給しても回復しない時は、引き続き2つの障害年金を受け取れる可能性があります。

参考：障害年金｜日本年金機構

個人事業主やフリーランスの場合

一方で個人事業主やフリーランスの場合、会社員や公務員と異なり、傷病手当金の対象外です。

個人事業主やフリーランスは、加入する健康保険が会社員などと異なります。

基本的に、市区町村の国民健康保険に加入しますが、国民健康保険では傷病手当金が準備されていません。

また、障害年金は受給できますが、会社員などと異なり受け取れるのは障害基礎年金に限られます。

このように、個人事業主やフリーランスは会社員や公務員に比べて公的保障が薄いため、なおさら就業不能保険など代わりの保障が欠かせません。

就業不能保険などの公的保障を補う手段を自力で探すのが難しい方は、ぜひ「ほけんプラネット」までご相談ください。

就業不能保険における「就業不能」とは

就業不能保険で給付金を受け取るには、保険会社の定める「就業不能」の状態に該当する必要があります。

しかし、何をもって「就業不能」とみなすかは、保険会社によって基準はさまざまです。

ただ、基本的には以下のような状態が「就業不能」とみなされます。

• 病気やけがの治療を目的に長期間入院生活を送っている
• 医師の指示で病気やけがの治療のために自宅で療養している
• 障害等級1級または2級に該当する

このような例に当てはまるようであれば、保険会社の審査を通じて就業不能保険の給付対象として扱われるでしょう。

なお、就業不能状態の具体例についてより詳しく知りたい方は、以下の記事が参考になります。

関連記事：就業不能状態の例は？働けなくなる確率や原因・支払いまでの待機期間についても解説

就業不能保険の支払条件は厳しいのか

就業不能保険への加入を考える際、給付金の支払条件が厳しいのかどうか、気になるのではないでしょうか。

就業不能保険の給付金は、保険会社で就業不能状態と認められても、すぐには支払われません。

就業不能保険には、「免責期間」と呼ばれる保障を受けられない期間が、就業不能状態と認定されてから60日や180日などにわたって設けられています。

この免責期間を過ぎても回復しない場合に、初めて給付金が支払われるルールです。

就業不能状態になっても免責期間を乗り越えられるように、預貯金などを準備しておくことをおすすめします。

うつや精神疾患も就業不能保険の保障対象になる？

就業不能保険は、多くの保険商品でうつや精神疾患の方は保障の対象外となっています。

うつや精神疾患は、発症や回復の見分けがつきにくいためです。

特に回復については、症状が落ち着いても再発する可能性も十分にあるため、見通しを立てるのは困難です。

ただ、就業不能保険の保険商品によっては、うつや精神疾患の方も保障対象としているものもあります。

うつや精神疾患に備えて就業不能保険を用意したい方は、諦めずに探してみましょう。

なお、うつの自宅療養で保障を受けられる就業不能保険について知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

関連記事：就業不能保険はうつ病で自宅療養する場合も入れる？通院歴の影響や告知義務・加入の注意点も解説

就業不能保険は月額いくらくらい？

就業不能保険に加入する際、保険金額を月額いくらにするのかも決めておきたいところです。

就業不能保険で受け取る月額を決める際、会社員や公務員であれば以下の式で算出するのがおすすめです。

毎月の支出－傷病手当金＝就業不能保険で賄うべき金額

毎月の支出額が35万円で、受け取れる傷病手当金が25万円の場合は、「35万円－25万円＝10万円」が就業不能保険で用意すべき金額です。

一方、個人事業主やフリーランスは傷病手当金は受け取れないため、代わりに貯金などを活用する必要があります。

個人事業主やフリーランスについては、以下の計算式で就業不能保険の月額を決めると良いでしょう。

毎月の支出－貯金で切り崩せる月額＝就業不能保険で賄うべき金額

ただ、貯金が全くない方は就業不能保険で受け取れる月額を多めに設定したうえで、免責期間も短くしておくのが得策です。

免責期間を短くしておくと、無収入で過ごさなければいけない期間を短くできます。

就業不能保険の解約返戻金はいくらくらい？

就業不能保険は基本的に掛け捨て型の保険であるため、解約返戻金がない保険商品が非常に多いです。

このため、貯蓄型の保険と異なり、中途解約した際の解約返戻金はあまり期待できません。

一方で、就業不能保険の保険商品によっては、解約返戻金があるものもあります。

ただ、解約返戻金の金額は微々たるものであるため、就業不能保険では資産形成が難しいとお考えください。

収入保障保険と就業不能保険はどっちがいい？

就業不能保険とよく似た保険に収入保障保険があるため、どっちがいいのかで悩む方もいるのではないでしょうか。

収入保障保険とは、被保険者（保険の対象者）が死亡や高度機能障害になった際、残されるご家族が生活に困らないように給付金が支払われる保険です。

就業不能保険と収入保障保険の大きな違いが、「被保険者の生存中に受け取れるか」「被保険者の万が一の場合に受け取れるか」という点にあります。

このため、長期間の療養を経て働ける見込みがある方は就業不能保険を、被保険者の万が一に備えたい方は収入保障保険がおすすめです。

就業不能保険と収入保障保険の違いをより詳しく見たい方は、以下の記事もご参照ください。

関連記事：収入保障保険と就業不能保険の違いは？特徴と条件やメリット・デメリットも合わせて比較！

就業不能保険に加入すべきか迷ったら「ほけんプラネット」へ

就業不能保険の特徴などを見て、加入するかどうかに迷う方やご自身で決められない方もいるかと思います。

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まとめ

就業不能保険は貯蓄型の保険と比べると、保険料が比較的安く設定されています。

このため、日頃からあまり家計に負担をかけずに、病気やけがで長期間働けなくなった場合に備えられます。

特に貯金が十分にない方や、個人事業主・フリーランスの方は働けない時に収入が激減しやすいため、早いうちに就業不能保険を考えておくと良いでしょう。

就業不能保険か貯蓄型の保険かでお悩みの方は、ぜひ「ほけんプラネット」でお金のプロにお話ください。