学資保険は4歳からでも入れる?加入をおすすめする理由や注意点もまとめて解説!

学資保険は4歳からでも入れるかをイメージした画像

子どもの教育資金の準備方法として根強い人気を誇る、学資保険。

子どもが生まれてすぐに加入できれば良いのですが、子育てに追われてつい入りそびれてしまったという方も多くいらっしゃいます。

また、子どもの加入年齢の上限があることから「学資保険は4歳からでも入れるのだろうか」と不安を感じて、加入を諦めてしまう方も少なくありません。

この記事では、学資保険は4歳からでも入れるのかを解説し、加入をおすすめする理由や加入時のデメリットなどもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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この記事の監修者

都内某企業の人事部で給与・社会保険関係・採用・教育などの業務に携わる中で、税や社会保障など、広い範囲でマネーの知識は不可欠だと感じ、2010年にファイナンシャルプランナーの資格を取得。
国内生命保険会社での保険営業を経て、独立系FPとして、子供の金銭教育普及活動やファミリー層中心のライフプランセミナーなどで講師を務める2児の母。同じ子育て世代の方が気軽に相談できるFPをモットーに活動中。

目次

学資保険は4歳からでも入れる?

一般的に学資保険の加入年齢は0歳〜3歳が多いといわれていますが、4歳からでも入れる商品はあります。

子どもが生まれてすぐに学資保険に加入すると、毎月の保険料が抑えられたり、返戻率が高くなったりと、経済的なメリットが多いです。

返戻率とは、「支払った保険料の総額」に対して「受け取れる保険金の総額」を示した数値です。

返戻率が100%以上であれば、支払った保険料総額より多くの保険金額が受け取れますが、100%以下になると支払った保険料総額を保険金額が下回るため「元本割れ」がおきます。

しかし、学資保険に4歳から加入する場合でも、返戻率100%以上の商品を選ぶことは可能です。

なお、学資保険の返戻率は毎月の保険料や支払い方法・払込期間などによって変動するため、納得のいく返戻率に近付ける方法もあります。

4歳から学資保険をおすすめする理由

4歳からでも学資保険をおすすめする理由は、いざという時にも教育資金を確実に確保できるからです。

多くの学資保険の商品には、「保険料払込免除特約」が付帯されています。

「保険料払込免除特約」とは、契約者(両親・祖父母)に万が一のことがあった場合、以降の保険料の支払いが免除されるものであり、その後も予定通りの祝い金・満期金を受け取れることが特徴です。

一般的に収入の多い方が契約者になるため、契約者に万が一のことがあった場合、家計の収入が大きく減ってしまいます。

子どもが大きくなるまでに何が起こるかわからないため、不測の事態にも備えておける安心感が学資保険の人気の理由です。

このような保障機能は生命保険の大きなメリットであり、貯蓄や投資にはない機能ですので4歳からでも学資保険をおすすめできます。

学資保険に加入している割合はどのくらい?

ソニー生命の調査によると「大学進学の教育資金の準備方法」として学資保険に加入している割合は43.7%となっていました。

準備方法としてもっとも活用されていたのは「銀行預金(56.4%)」、第2位が「学資保険(43.7%)」、第3位は「つみたてNISAなどの資産運用(19%)」という結果でした。

また、同調査の2022年〜2024年の学資保険に加入している割合の推移では、いずれも40%を超えており、根強い人気を獲得しています。

参考記事:子どもの教育資金に関する調査2024 | ソニー生命保険

これらのデータから、子どもの教育資金の準備方法として「銀行預金」や「学資保険」を選ぶ家庭が多いことがわかります。

一方で、「学資保険に加入しない」という方も一定割合いますので、入らない理由についても知っておきたい方は、下記の記事を参考にしてください。

関連記事:学資保険に入ってない割合は?入らない方がいいと言われる理由や代わりになるものも紹介

4歳から学資保険に加入する際のデメリットや注意点

学資保険は「子どもの教育資金の確保」を目的としているため、一般的な生命保険とは異なり、保険金を受け取る時期があらかじめ決まっています。

ほとんどの方が「大学進学時の資金」に合わせて満期を設定しますが、加入してから満期までの期間が長いほどメリットが多いです。

4歳から学資保険に加入する際のデメリットや注意点は、以下のとおりです。

  • 3歳までに加入するより返戻率が低い
  • 学資保険の他にも考えることが増える
  • 時期を逃すと加入できない可能性がある
  • 年齢制限で加入できない保険がある

それぞれ詳しく解説していきます。

3歳までに加入するより返戻率が低い

4歳から学資保険に加入する際のデメリットは、3歳までに加入するよりも返戻率が

低いことです。

一般的に、学資保険は子どもの加入年齢が若いほど満期までの期間が長くなり、毎月の保険料が安く返戻率が高い商品が多いです。

しかし、学資保険の加入が遅れると満期までの支払い期間が短くなり、毎月の保険料は高くなります。

加えて受け取る保険金が少なく返戻率が下がり、元本割れする商品もあるので注意が必要です。

満期保険金を100万円に設定した場合、加入するときの子どもの年齢が3歳と4歳でどれくらい返戻率が変わるのかをシミュレーションをしてみました。

3歳までに加入するよりも返戻率が低いことをイメージした画像

保険会社によって詳しい内容は異なりますが、上記のように返戻率が0.2%程度しか差がない場合もあります。

また、4歳からでも返戻率が100%を超える商品もありますので、諦めずに納得のいく商品をさがしてみてください。

学資保険の他にも考えることが増える

子どもが4歳になると、学資保険の他にも考えることが増える時期ではないでしょうか。

幼稚園の費用や将来の進学についてなど、先々のことを決める必要があり、学資保険についてゆっくり検討できない方も多いと思います。

とはいえ「子どもの将来のためだから」と満期保険金を高く設定してしまうと、毎月の保険料の負担が大きく、家計を圧迫してしまう可能性があります。

学資保険は途中解約をすると、元本割れして損をするケースが多いです。

4歳から学資保険に入る場合でも、納得のいく商品を選ぶためにできるだけ早めに検討しましょう。

時期を逃すと加入できない可能性がある

子どもが4歳になると、仕事復帰や転職活動などで生活に大きな変化が出てくる方も多いです。

日々の生活が忙しくなると、学資保険のように「時間をかけて慎重に選びたい」と思うものは後回しになり、時期を逃すと加入できない可能性があります。

そうならないためにも、時間に余裕のある時に学資保険についてじっくり検討することが大切です。

年齢制限で加入できない保険がある

学資保険には、子どもの加入年齢の上限が設けられています。

一般的には、子どもの加入年齢を6歳〜7歳までとしている保険会社が多く、これをすぎると年齢制限で加入できない保険商品もあります。

子どもの年齢制限までの期間は非常に短いため、学資保険を検討している方は早めに加入しましょう。

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4歳からの学資保険は月2,000円でも可能なのか

4歳からの学資保険は月2,000円でも可能かのイメージ画像

4歳から学資保険に加入する際に「毎月の保険料はいくらくらいなのか」を知りたい方も多いと思います。

学資保険の一般的な保険料は1万円程度とされてますが、大学費用を目的としない場合は月2,000円でも加入するメリットはあります。

しかし、学資保険は早めに加入して満期までの期間を長く取ることで、月々の保険料を安く抑える仕組みです。

4歳からの学資保険では、0歳児で加入した場合と比べて満期までの期間が短いため、月2,000円の商品があるのかは保険会社によって異なります。

なお、安価な保険料で加入した場合でも、以下の方法で返戻率を高くし、満期保険金額を上げることも可能です。

  • 保険料払込期間を短くする
  • 満期を遅くする

保険料の支払いを短期間で終えることで、保険会社の運用資金が早く積み上がります。

また、学資保険の満期を遅らせると保険会社の運用期間が長くなり、その分の運用益が反映されて返戻率も高くなります。

学資保険の保険料はいくらがベストなのか、もっと深く知りたいという方は下記の記事をお役立てください。

関連記事:学資保険は月2,000円で足りる?保険料の月額平均目安や毎月の支払額の決め方も紹介

学資保険は100万円で足りる?

学資保険の満期金額は100万円〜300万円程度が一般的とされているため、学資保険は100万円でも足りるといえます。

大学進学時の教育資金の参考となる「国立大学・私立大学に進学した際の初年度納付金(授業料・入学料・施設設備費)」は、以下のとおりです。

  • 国立大学:81万7,800円
  • 私立大学(文科系):平均118万8,991円
  • 私立大学(理科系):平均156万6,262円

参考記事:令和3年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額

学資保険に4歳から加入した場合でも、月々5,000円の保険料を4歳から22歳まで支払った場合、18年間で108万円の貯蓄が達成できます。

また、教育資金を効率的に増やしたいという方は、学資保険以外の資産形成も検討してみましょう。

ただし、学資保険の「保険料払込免除特約」や「生命保険料控除」などは、投資信託などの資産運用にはないメリットですので、あくまで学資保険と掛け合わせることがおすすめです。

学資保険の保険金をいくらにするか迷われている方のために、下記の記事をご用意しました。

関連記事:学資保険200万円では足りない?いくらあればベストなのか最適な金額を徹底解説!

学資保険は何歳から加入できるのか

学資保険の加入は子どもの年齢が若いほど良いとされていますが、学資保険は何歳から加入できるのでしょうか。

学資保険は、子どもが生まれる前の妊娠中(出生予定日の140日前)から加入することができます。

妊娠中でも0歳児として契約ができるため、早く加入すればするほど保険料が安くなります。

一方で、加入年齢の上限が設定されているため、学資保険に入るタイミングを逃してしまったという方もいます。

「狙っていた学資保険に入れなかった」「加入するタイミングを逃してしまった」という方のために、以下の内容をご紹介します。

  • 学資保険に入りそびれた場合はどうする?
  • 4歳で入らなかった場合に6歳でも加入はできる?

それぞれの対処法をご紹介しますので、ぜひお役立てください。

学資保険に入りそびれた場合はどうする?

日々の子育てや仕事復帰などの慌ただしさから、学資保険に入りそびれてしまった場合はどうしたらいいのかと不安を感じる方もいると思います。

学資保険に入りそびれてしまった場合の対処法は、以下のとおりです。

  • 対象年齢が広い学資保険を検討する
  • 別の方法で教育資金を確保する

学資保険に入りそびれてしまった場合でも「学資保険を諦めたくない」という方は、対象年齢が広い学資保険の検討がおすすめです。

子どもの加入年齢が満12歳までの商品もあるため加入を諦める必要はありませんが、返戻率が100%を下回る商品も多くあります。

また、学資保険以外の別の方法で教育資金を確保することも視野に入れましょう。

例えば、預貯金であれば「預金保険制度」により元本が保証されているため、学資保険のように途中解約による元本割れの心配がありません。

参考記事:預金保険制度:金融庁

また、「自動積立定期預金」のように、指定口座から自動的に定期預金に積み立てる方法もあります。

終身保険の場合は死亡保障に備えながら、解約返戻金を教育資金に活用することも可能です。

なお、株式投資や投資信託、つみたてNISAなどの資産運用は、学資保険よりも大きなリターンが期待できるため、より効率的に教育資金を準備できます。

学資保険に入りそびれてしまったと感じる方は、下記の記事をご活用ください。

関連記事:学資保険に入りそびれた!いつまで加入できるのかや代わりの手段も解説

4歳で入らなかった場合に6歳でも加入はできる?

学資保険を扱う保険会社は、子どもの加入年齢の上限を「6歳〜7歳まで」としている場合が多く、4歳で入らなかった場合には6歳でも加入できます。

ただし、満期までの期間がさらに短くなるため、納得のいく商品を選べない可能性が高いです。

しかし、契約者に万が一のことがあった場合の保障機能を重視するのであれば、6歳でも学資保険に入る価値は十分あります。

また、上述のように学資保険以外の方法も検討する必要があるため、学資保険に6歳から加入する場合は、下記の記事をお役立てください。

関連記事:学資保険に6歳から加入は遅い?小学生で入る3つのポイントや保険料はどのくらい変わるのか

学資保険に入る余裕がない場合はどうすればいいのか

学資保険に入る余裕がない場合のイメージ画像

子どもの教育資金の準備方法として人気の学資保険ですが、中には学資保険に入る余裕がない方もいると思います。

学資保険に入る余裕がない場合は、以下の方法を検討してみてください。

  • 児童手当を活用する
  • 家計を見直す
  • 親族に援助を受ける

児童手当を活用することで、家計の負担を軽減しながら学資保険の保険料を支払うことができます。

児童手当を保険料に充てる際は、児童手当の支給金額の変動と、支給時期と保険料の引き落とし日のスケジュールなどに注意が必要です。

また、基本となる家計の収支を見直すことで、保険料を捻出できる場合があります。

なお、学資保険の中には、祖父母が契約者になれる学資保険もあります。

ただし、祖父母が契約者になった場合、贈与税の対象になる可能性があるため注意が必要です。

学資保険の代わりになる方法は?

学資保険の代わりになる方法は、以下のとおりです。

  • 預貯金(自動積立定期預金)
  • 財形貯蓄
  • 低解約返戻金型終身保険
  • 資産運用

預貯金については、上記で少し触れましたが「自動積立定期預金」がおすすめです。

半強制的に定期預金口座へ預金されるため、貯蓄性が高くおすすめです。

財形貯蓄制度は、毎月一定額が会社の給与から天引きされるため、貯蓄が苦手な方でも確実に積み立てることができます。

会社に「財形貯蓄制度」がある場合は、ぜひ活用してみてください。

また、低解約返戻金型終身保険の場合、保険料を支払っている間の「解約返戻金」を少なくする代わりに、一般的な終身保険よりも保険料が割安に設定されています。

保険料の払込期間が終了すると、支払った保険料よりも多くの解約返戻金が受け取れるため、学資保険の代わりに活用する方も多いです。

つみたてNISAを学資保険の代わりに利用することで、効率的な資産形成が可能です。

貯蓄や学資保険よりも高いリターンが期待できるにも関わらず、少額からでも始められるため無理なく長期的な積み立てができます。

さらに、年間最大360万円までの運用益は非課税になる点も大きなメリットです。

学資保険の代わりにNISAを検討している方は、下記の記事で詳しく解説していますので参考にしてください。

関連記事:学資保険代わりにNISAはおすすめ?向いている人や貯金代わりになるのかも解説

4歳からの学資保険の相談は「ほけんプラネット」へ

ほけんプラネットへの相談をイメージした画像

お金や保険の内容には、友人や家族にも相談しづらいものもあります。

そんな時は「ほけんプラネット」の経験豊富なスタッフに無料相談をしてみてはいかがでしょうか。

子どもの将来に関わる学資保険などは、時間をかけて慎重に選びたいがゆえに、後回しになってしまう方も多いです。

しかし、学資保険には加入年齢に上限が設けられているため、遅くなればなるほどデメリットが増えてしまいます。

「ほけんプラネット」では、全国の約40社以上の保険会社の商品を取り扱っており、その場で一括比較できるメリットがあります。

また、希望すれば女性スタッフを指名することもできますので、女性特有の悩みや生活環境の変化についてなどもしっかりとご相談いただけます。

一人で悩まずにお気軽にご相談ください。

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まとめ

今回は、4歳から学資保険をおすすめする理由や、加入時のデメリット・注意点について解説しました。

4歳から学資保険に入ることは十分可能であり、返戻率が100%以上の商品もあります。

ただし、0歳〜3歳までに加入する場合よりも保険料の負担が大きく、返戻率が下がるデメリットには注意が必要です。

しかし、契約者の万が一に備えながら教育資金を確実に確保できる点を考慮すると、加入する価値は十分あるといえます。

学資保険は加入年齢の上限があるため、少しでも早く加入することが大切です。

なお、子どもが4歳を超えた場合は、学資保険以外の方法で教育資金を貯めることも検討してみてください。

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